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SNSが生活者にとって情報収集の場となり、手法として浸透した「インフルエンサーマーケティング」。一方、「広告効果の適切な評価や継続的に成果を得る設計の難しさ」「インフルエンサーやそのファンとのすれ違いによるブランド毀損のリスク」といった課題も見えてきた。本特集では、インフルエンサーを通じたコミュニケーションに求められる考え方や効果的な表現のトレンド、ファンとの健全な関係性を育む設計などについて、最新情報をお届けする。
シリアスなトピックを多くの人に届けるためにはどうすれば良いのか？ 中外製薬では、難病「NMOSD（視神経脊髄炎スペクトラム障害）」の啓発プロジェクトを行ってきた。2023年のアーティストのyamaさんをはじめとしたクリエイターとの取り組みは、難病というセンシティブなテーマにおいても、施策全体の動画再生数が約2,433万回、総エンゲージメント数は約45万件という大きな結果を得た。今回は、本プロジェクトを担当した中外製薬の暮井氏、支援を行ったワンメディアの常世田氏、森氏に、真摯なメッセージをインフルエンサーと届けるためのヒントを伺った。
2023年10月に「ステマ規制法」が施行されたことで、YouTuberはじめ多くのクリエイターにとって企業案件の向き合い方を考える必要が生まれた。チャンネル登録者数83万人を有するクリエイターのナカモトフウフは、ステマ規制法が施行される以前からプロモーション表記を徹底していたことに加え、「ナカモショッピング」というコーナーをタイアップ用に設けて、プロモーションを前面に打ち出した動画で多くの視聴者から支持を集めている。本記事では、夫・だいすけ氏に企業と視聴者との関係構築の方法、特殊な設計のプロモーションを行う狙いをうかがい、インフルエンサーと行う企業プロモーション成功の秘訣を紐解いた。
限られた予算の中で、インフルエンサーの持つ力を最大限にマーケティング施策に反映させるためには、どうすればよいのでしょうか？ インフルエンサーマーケティングに長年従事しているCARTA MARKETING FIRMの平賀大地氏に、最新のインフルエンサーマーケティングのトレンドを教えてもらいました。
広告一切なしにもかかわらず、確かな認知と人気を得て成長を続ける雑貨ブランド「3COINS」。展開するパルでは、国内でも早くからスタッフインフルエンサーの発信に注力してきた。3COINSでは70名以上ものスタッフが携わり、最新情報の拡散を担っているという。多くのユーザーに信頼され、評価されるコンテンツはどう生まれているのか。ブランド内の仕組みづくりについて探った。
資生堂グループのIT・DXをけん引する資生堂インタラクティブビューティー（SIB）では、良質なUGCを活用し生活者の認識・態度変容刺激を行うことを目的に、インフルエンサー施策をブランドアクティビティーの一環として多数実施。その一つとして、同社の美容部員である「パーソナルビューティーパートナー（PBP）」が社員インフルエンサーとして情報発信を行っている。SIBの河原氏と、4万人以上のフォロワーを抱えるPBP・CHIRO氏に、デジタル上のコミュニケーションやユーザーとの関係構築のポイントを伺った。