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JADMA、「ネット通販の商品選びに影響を与えるSNS」について調査

2013/10/08 13:30

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ネット通販とソーシャルメディアの関係

　日本通信販売協会が発表した「ネット通販に関する消費者実態調査2013」では、ネット通販とSNSの関係性を調査した。利用者が急拡大を続ける「LINE」がネット通販事業への参入を発表したが、人間関係を背景としたSNSは、将来的に消費者のネット通販利用時の行動にどの程度影響を与える可能性があるのだろうか。

　過去1年以内にネット通販を利用した15歳～69歳の男女1000名（全回答者）に対し、インターネット通販利用時の商品選びで、今後影響を受けやすいと思うSNSについてたずねたところ、全体の2割（20.8%）が今後影響を受けやすいSNSがあると回答。特に10代女性では半数（49.4%）がSNSの影響力を予想している。

　SNSの影響力を予想した208名が、今後影響力があるとしたSNSは、Twitter（48.1%）が最も多く、Facebook（41.8%）、LINE（27.9%）が続いた。ECの未来予想図を語るのに欠かせない10代・20代では、影響力1位に選んだSNSが異なり、10代ではTwitter（68.1%）、20代ではFacebook（53.3%）という結果となった。

ネット通販の新形態「ソーシャルコマース」「個人間スキル取引」「キュレーション型」の需要動向

　ネット通販は、従来の「インターネット上の店舗に並べてあるものを顧客が選ぶ」形態にとどまらず、新しい販売方法へと進化を見せている。全回答者（1000名）に対し、最近注目されているネット通販の新形態について今後の利用意向をたずねた。

「ソーシャルコマース」は、学生やスマホ通販派へ浸透の可能性

　「ソーシャルコマース」とは、ネット通販を利用する際に、SNSでつながっている友人や趣味の合う人の意見を参考にしながら商品を選択する形態を指す。ソーシャルコマースの利用意向をたずねると、「利用したい」と答えた人の合計は全体で2割強（23.5%）。学生（171名）では4割（39.2%）となった。

「個人間スキル取引」は、Twitter、LINEとの親和性が強い？

　最近では、個人が持つ知識やノウハウ・特技などのスキルをネットで取引できる「個人間スキル取引」が注目されている。『スキルの買い手』としての一例では、「ファッションセンスの良い人が洋服選びに同行してアドバイスしてくれるサービスを、ネットで購入」などがある。

　「個人間スキル取引」を「利用したい」と答えた人の合計は、全体で2割（20.2%）。10代男性と20代男性で利用意向が高く、約3割となった。学生（171名）の利用意向も約3割（31.6%）と高くなり、他人の持つ「知識やスキル」をお金を払って手軽に学びたいという思いがうかがえる。また、Twitter利用者（304名）とLINE利用者（307名）においても利用意向が高く（いずれも29.0%）、ソーシャルメディアとの親和性を示唆する結果となった。

20代男性の約3割は、目利き頼み・安心買いの『キュレーション型』に前向き

　目利きのお勧め商品が定期的に送られてくる「キュレーション型定期購入」（例えば、日本酒の目利きがセレクトしたおすすめ商品が毎月送られてくるネット通販など）については、「利用したい」とした人の合計は全体で約2割（18.4%）。女性より男性の利用意向が高く、特に20代男性では「利用したい」と答えた人の合計が約3割（27.7%）と調査対象中で最も高くなっている。

芸能人よりリアルな友人知人！ネット通販では購入者のレコメンドの影響力が突出

　全回答者（1000名）に対し、ネット通販で品物を検討する際に、インターネット上のおすすめ情報をどのように参考にしているかを質問した。その結果、「参考にする」と答えた人の割合が最も高かったのは、「購入者によるおすすめ情報」で7割（69.8%）。次いで「ブログ、SNSなどでの）リアルな友人知人によるおすすめ情報」（46.0%）、「その道のプロによるおすすめ情報」（37.3%）、「（ブログ、SNSなどでの）会ったことは無いが、自分と趣味が合う人によるおすすめ情報」（36.2%）、「芸能人によるおすすめ情報」（19.5%）となった。

【調査概要】
調査タイトル：ネット通販に関する消費者実態調査2013
調査対象：ネットエイジアリサーチのインターネットモニター会員を母集団とする過去1年以内にネット通販を利用した15歳～69歳の男女（男性・女性各500名、10代・20代・30代・40代・50代・60代各166～167名）
調査期間：2013年8月30日～2013年9月3日の5日間
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：1,000サンプル（有効回答から1,000サンプルを抽出）
実施機関：ネットエイジア株式会社