他メディアよりも高いCVRをdADNWでは記録
MZ：今回のキャンペーンの成果を教えてください。
永井（日本コカ･コーラ）：2023年2月のd払い経由のCoke ON新規利用者は、同年1月と比較して70％増えました。Coke ONでd払いへの対応を開始した2020年9月を除けば、この2月はd払いユーザーのCoke ON新規利用が最も増えた月となりました。
永井（日本コカ･コーラ）：また、今回のキャンペーンの目的の一つに「我々では簡単にリーチができない層にCoke ONを認知してもらった上で、継続的に利用してもらうこと」がありました。その点、3月以降もd払いユーザーのCoke ON利用は継続して増えているので、この目的も達成されたといえるでしょう。
椿本（D2C R）：今回、日本コカ･コーラ様を支援させていただいて、改めてドコモデータの有用性を実感しました。今回はdADNW以外にも、GoogleのGDNなど他のアドネットワークを活用して広告を運用していたのですが、dADNW経由のCVRは他メディアの4倍以上の数字を記録し、他メディアと比較して圧倒的に高かったのです。
椿本（D2C R）：運用を始める前は、dADNWとGDNで広告接触層の重複を懸念していましたが、実際には「dADNWを用いないと接触できない特定のユーザー層が存在する」など、新しい発見もありました。
今回の知見を基にコンサルティングの精緻化を図る
MZ：最後に、今後の展望について聞かせてください。
永井（日本コカ･コーラ）：自動販売機は今や私たちの生活の中で「当たり前の風景」となっています。しかし、ただの風景で終わらせず、Coke ONの機能を強化して“特別な場所”としての価値を再認識してもらいたいと思っています。そのためにも、大きなエコシステムを持ったドコモ様とは今後もより密に連携していきたいです。
酒井（NTTドコモ）：自動販売機は、日本の誇るべき文化です。なぜなら、設置台数が多い上に、海外と比べて自動販売機が傷つけられるリスクが極めて低いからです。その文化をけん引されているのが日本コカ･コーラ様ですので、我々としてもさらなる支援をしていきたいと考えています。
市川（NTTドコモ）：当社が保有するデータには、メールアドレスだけでなく、正確な「契約者情報」や「決済情報」なども含まれています（※4）。これらのデータを活用することで、耐久消費財や金融商材を扱っていらっしゃる企業様などにも、ドコモデータの有用性を示していきたいです。
※4 ユーザーから事前に利用許諾を得たデータ
椿本（D2C R）：今回、ドコモグループ全体でセグメントの選定から実際の広告運用に至るまで、総力を挙げて支援させていただきました。この経験を通じて、現場での知見やデータを積み上げることができたため、今後はさらに精緻なコンサルティングが可能になると自負しています。たとえば、「データを用いた新しい切り口で、新規顧客層を開拓したい」と考えていらっしゃる企業様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
