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SEO嫌いなWeb担当者にとりあえず知っておいて欲しいこと

 SEO対策には専門的な知識が必要なので、外部の業者に任せっきり。SEO対策を変にブラックボックス扱いしてしまい、基本的な対応まで放棄してしまう担当者も稀に居るようだが、やるべきことは済ませておかないと無駄な費用になるばかり。最悪、スパムサイト扱いされて、検索エンジンから外れてしまうことすら起こり得る。効果的なSEO対策をするために最低限知っておかなくてはならないこととは。

SEO対策成功の秘訣は「自力である程度やる」こと

 SEO対策は、専門会社に任せるもの――。そう決めつけて思考を停止してしまってはいないだろうか。

 もし心当たりがあるのなら、発注先も含めて適切なSEO対策が打てているか、もう一度確認してみてほしい。本稿では「SEOの専門家として」ではなく、「Web担当者として」覚えておいてほしい最低限の基本事項を取り上げて行こうと思う。

 SEO対策、リスティング、アフィリエイト、バナー広告など、Webでの集客手段は数あるが、ブラックボックス化している感があるのがSEO対策。技術的な意味でも、費用対効果的な意味でも、最低限見ておかなくてはならないところをしっかりとやれているだろうか。

 ご存じのとおり、検索エンジンに上位表示されるためのロジックは、変化し続けている。外部に頼らず自社でSEO対策をしようとすれば、技術的な最新トレンドを研究し続けないといけなくなる。だが、SEO対策に専念できるほど業務に余裕があるWeb担当者はまず居ないだろう。自社だけでSEO対策を回せるのは一部の企業だけ、というのが実態ではないだろうか。

 また、ある程度のビッグワードでの上位表示を狙うのなら、優良なリンクを多数集めなくてはならない。よほどユーザーから支持される商品・サービスを扱っているか、あるいはリンクを集めるための良い仕組みを考えないと、自社単独で優良なサイト群をリンク元として構築・整備するのは極めて難しい。SEOはすぐに成果が出る施策とは言えないが、それでも比較的短期のうちに実績を出したいのなら、外部の力に一切頼らないというのは賢い選択ではないだろう。

 しかし、「安いから」という理由でSEO対策を外部に発注することを決めたものの、順位が上がらない経験をした方も多いのではないだろうか。ひどいときには、不適切な対策を打たれてスパムサイト扱いされ、Google八分に遭ってしまってはたまらない。

 そうした苦い経験を持つ企業のWeb担当者には「自力である程度やってみて、基本的なSEO対策戦略が見えてから、外部業者の力を借りる」という視点を持つことをお薦めしたい。

 「自力である程度まではやっておく」とは言っても、そんなに高度なことを要求するわけではない。まずやっておいてほしいことは「大手ポータルのカテゴリ登録に依頼を出す」だ。Yahoo! JAPANでの掲載順位にも影響することを考えると、「Yahoo! ビジネスエクスプレス」への登録は最低限行わなければならないが、そこまでで止まってしまっている企業も意外と多い。ジェイ・リスティングの提供する「Jエントリー」のような大手ポータルサイトへのカテゴリ登録ができるサービスを利用することも考えていきたい。

 手軽にできる!優良サイトからのリンク獲得でSEO効果を高められ、国内最大級の大手ポータルサイトからのアクセスも見込める有償ディレクトリ登録審査サービス「Jエントリー」の詳細はサイトでご確認ください。

有力サイトからのリンクを格安で獲得

 ここから、Jエントリーを紹介していこう。Jエントリーは、ディレクトリ型検索エンジン「Jディレクトリー」へサイトを登録するための、有償審査サービスだ。

 Jディレクトリーは、ジェイ・リスティングが提供するディレクトリ型検索エンジン。おさらいになるが、ディレクトリ型検索エンジンとは、Googleに代表されるロボット型検索エンジンと異なり、すべて人力にてサイトを収集し、カテゴリ別に分類したサイトを登録した検索エンジンを指す。Jディレクトリーへ登録されると、ディレクトリデータ(=「Jディレクト リー」)の提供先である国内大手ポータルサイト等のカテゴリページに登録される。

Jエントリーへの申し込みからカテゴリ登録されるまでの流れ
Jエントリー活用からカテゴリ登録されるまでの流れ

 Jエントリーを利用する場合、費用は掛かるがランニング費用は不要で初期の費用のみ。しかも、サイト審査の段階で掲載不可と判断された場合でも、無料で再審査を受付ている。検索エンジンからしっかりと評価されているサイトからのリンクが格安で獲得できるためSEO効果は 高く、実際、上位表示につながった導入実績も数多いという。

導入実績例
導入実績例

 一般サイトで登録審査料は42,000円(税込)からとなっているが、SEO対策の効果だけではなく、livedoor、au one、Fresh eyeなどの大手ポータル、西日本新聞、佐賀新聞などの地方紙ニュースサイトを含めた合計44サイトから追加流入を見込めるようにもなる。SEO効果を抜きにしても、4万円程度の費用なら直接的な 流入分だけでも十分に元が取れてくるはずだ(参考情報:料金体系はこちらからご確認ください)。

 特に、地方紙のWebサイトをネットワーク化した「Jディレクトリーニュースメディアネットワーク」ついては、西日本新聞、佐賀新聞、南日本新聞、紀伊民報、函館新聞、八重山毎日新聞といった既存6サイトに加え、新たに伊勢新聞社、東奥日報社、岩手日日新聞社、千葉日報社、埼玉新聞社の5サイトへディレクトリ検索機能の提供を開始している。(参考情報:プレスリリース)。今後も提携先の地方紙サイトの数は増えていく計画だという。

 最近ではSEO上の意味が薄れてきてはいるが、Jディレクトリーニュースメディアネットワーク内の地方紙11サイトのGoogleページランクはどこも5~7の間。それだけ地方紙サイトに対する検索エンジンからの評価は高い。そこからリンクが得られる効果は無視できないだろう。

 このように、延べ44サイトからの優良な被リンクを受けられ、今後も優良な被リンク元は増えていきそうなJエントリー。同様のディレクトリ登録審査サービス、IPアドレス分散の被リンク販売サービスに比べて、質・量のバランスで見ると頭一つ抜けている。

提携先パートナーサイト一覧(データ提供先)
提携先パートナーサイト一覧(データ提供先)

 「特定のワードで上位表示されるためにSEO対策をする」という頭になっている人もまだ見かけるが、特定ワードに最適化してなくても、自社サイトの評価さえ上げておけば、特に対策を施していないワードからでもトラフィックが結構集められることもある。特定ワードで上位表示するためにも、自社サイト評価の底上げを済ませておくことは有効なので、Jエントリーのようなサービス導入は済ませておきたいところだ。

 手軽にできる!優良サイトからのリンク獲得でSEO効果を高められ、国内最大級の大手ポータルサイトからのアクセスも見込める有償ディレクトリ登録審査サービス「Jエントリー」の詳細はサイトでご確認ください。

「ある程度やってから依頼する」というスタンスを

 また、意外と知られていないのが、サブページの登録による効果だ。

 従来、ディレクトリ登録というと、トップページを登録して終わりという風潮があったかと思う。また、サブページの登録自体が審査NGと誤解されている傾向もあり、サブページ登録の効果を、見過ごしてきた方も多いのではないだろうか。

 しかし、Jエントリーの場合は、サブページ登録についても、トップページと同様の審査基準で審査しており、複次的なSEO効果を期待することができる。

 例えば、以下に掲載している図で解説すると、cページを登録し、cページにおいてSEO効果があった場合、そのリンク元であるbページにもその効果が2次的に及び、更にそのリンク元であるaページにもその効果が3次的に及び、結果として、サイト自体のSEO効果を引き上げるという効果が期待できるというわけだ。また、サブページだけではなくサブドメインページについても同様の効果が期待できる。

サブページも登録することで副次的な効果が期待できる
サブページも登録することで副次的な効果が期待できる

 冒頭でも述べたように、SEO対策を自社で全部をやろうとしても、最先端の情報を探ったり、リンクファームの構築をしたりするのには時間が掛かる。そこまでやるには組織体制からまず考えなけばならないだろう。そのため、外部の力を借りて対策をしていくわけだが、費用対効果の面からみると「自力である程度やっておく」ことは大切だ

 「自力である程度やっておく」ことのメリットは、外部の力に依存せず、自社サイトが持つベースの集客力をある程度評価できる点が1つ。そして、外部に対策を依頼してどの程度成果が増えたのか把握できるようになるので、外部に支払う費用が適正かどうか把握しやすくなることは言うまでもない。

 費用対効果の高いSEO対策を検討しているWeb担当者、外部に丸投げして懲りている担当者は、成果報酬型・リンク売り型のSEO会社に頼るより、2~3か月程度の費用を回してまず自分でできることをはじめてみることを、一考してみてはいかがだろうか。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2010/04/12 15:00 https://markezine.jp/article/detail/10008