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100万人に100万通りの広告配信を アドテクノロジーが具現化するパーソナライズド広告最新事情

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2012/10/17 10:00

 効果的かつ効率的なWebマーケティングの実践を可能とするアドテクノロジーに、広告業界だけでなく、クライアントも大きく期待を寄せている。今回は、マーケティングにおけるアドテクノロジー活用に定評のあるオプトが、このほどスタートさせた「データフィード最適化エンジン(MCP)」において、タッグを組むこととなったリターゲティング広告のCRITEOに注目。両社に提携や今後の展望を語っていただいた。

今回お話をうかがったのは…
株式会社オプト 取締役 広告・ソリューション事業管掌
岩切 隆吉氏
1978年神奈川県生まれ。アウトソーシング会社勤務を経て、2003年株式会社オプト入社。営業副部長、コンテンツ企画部長、SEM部長を歴任し、2007年クロスフィニティ株式会社 代表取締役社長に就任。2010年1月オプト執行役員就任、2011年3月オプト取締役就任。2011年7月より広告・ソリューション事業管掌、現在に至る。株式会社クラシファイド 取締役、クロスフィニティ株式会社 取締役、ソウルドアウト株式会社 取締役、株式会社エスワンオーインタラクティブ 取締役を兼任。

CRITEO株式会社 代表取締役 兼 General Manager,APAC
上野 正博氏
1987年株式会社リクルート入社。1998年ダブルクリック株式会社 代表取締役社長に就任。2001年トランスコスモス株式会社 取締役就任。2003年同社 常務取締役に就任。2004年オーバーチュア株式会社 取締役社長に就任。2006年ビカム株式会社 代表取締役社長に就任。2011年4月CRITEOに入社し、General Manager,APACに就任。2011年6月同社 代表取締役に就任(General Manager,APAC兼任)し、現在に至る。

アドテクノロジーにより再び注目されるリターゲティング広告

――まず、アドテクノロジーに注目が集まっている背景、とりわけリターゲティング広告が話題になっている理由を教えていただけますか。

株式会社オプト 取締役
岩切 隆吉氏

岩切:今から5、6年前、私はサーチ事業のマネージャーをしていたこともあり、肌身に感じているのですが、当時は検索連動型広告が非常に伸びていて、クライアントもかなりの予算を投じてマーケティング成果を獲得していました。

 しかし昨今では、市場のサイズは限りがある為に、成果が頭打ちになり始め、以前のような費用対効果が得られないことが目立ってきました。従って、クライアントが何か次の策を待ち望んでいたタイミングであったということが、アドテクノロジーへの注目の背景にあると思います。

 アプローチの仕方に関しては、リターゲティングに限らず全体的に、このサイトを見ている人という枠で考えるアプローチから個人へのアプローチにシフトしている傾向があります。リターゲティング広告の仕組みは最近登場したものではありませんが、日本では2005、6年頃にヤフーが、2010年にグーグルが提供を開始したタイミングで段階的に市場が拡大しました。

 このように市場のアドテクノロジーへの関心が向上したことや、CRITEOのようなサービスが整備されたことなどから、今ようやく機が熟したという印象です。ディスプレイ広告の再価値化という点で、媒体側の期待も大きいですね。

IT技術の発達により、高精度のパーソナライズド広告が実現

CRITEO株式会社 代表取締役 兼 General Manager,APAC
上野 正博氏

上野:一度サイトを訪れたユーザーを識別してアプローチする、というリターゲティングの構造自体はシンプルなので、それこそ2000年以前から業界内にそうした発想はありました。

 ただ、サーバー容量やCPUの問題やディスプレイ広告の表現の限界がありましたし、RTB(Real Time Bitting)も最近になって実現した技術なので、アドテクノロジーの進歩によって今やっと本領を発揮できる段階になったと言えます。ユーザーの属性分けをせず、完全に個人への配信最適化が図れるCRITEOは、個人をターゲットにするという点で本当のターゲティング広告を実現できると好評をいただいています。

岩切:日本では2011年がRTB元年と言われましたが、まさにそれに合致していると思いますね。それから、クライアントが自社の組織体制への危機感を持ち始めたことも、アドテクノロジーへの関心を高める要因かもしれません。

 アドテクノロジーでできることが広がり、さまざまなデータを得られるようになったことで、それを宣伝部やCRM部、システム部など各部門のどこがどう管理するのかが必然的に課題になっています。部門間や商品間の連携がうまくいかず、部門横断的にやり取りしている我々代理店が一番状況を知っている、といった事態も起きています。この課題に際して、アドテクノロジーの活用法を考えざるを得ない現状もあると思います。


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