大日本印刷の子会社、ライフスケープマーケティングは、生活者の食卓の消費実態等のデータを収集・分析してマーケティングデータとして提供する「食MAP」において、シニア層のデータ提供サービスを拡充することを発表した。
「食MAP」は、誰が・どのような食品を購入し、いつ・どのように調理して食べるかという情報を収集し、データベース化しているもの。食品メーカーや流通企業を中心に利用されている。
これまで同サービスのモニター対象は20～64歳だったが、今回65～69歳を追加。調査世帯も360世帯から400世帯に増やした。これにより65～69歳のシニア層の食卓データの提供が可能となり、各企業は高齢者向け商品の開発などに活用できるようになる。
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