電通は、「2006年（平成18年）日本の広告費」を2月20日に発表。2006年の総広告費は、景気回復を背景に前年を0.6％上回る5兆9,954億円で、3年連続の増加となった。

　媒体別に見ると、新聞・雑誌・ラジオ・テレビの「マスコミ四媒体」の広告費は軒並み前年割れとなり、うちテレビは2年連続で前年を下回った。一方、「DM」、「折込」、「交通」、「POP」などを含む「SP（販売促進）広告費」は3年連続増加し、「衛星メディア関連広告費」も11.7％増と続伸。「インターネット広告費」は検索連動広告を中心に前年比29.3％増となった。

2006年の日本の広告費の内訳。

インターネット広告費は雑誌広告とほぼ同じ規模。（データは電通調べ）

　広告費変動の要因を見ると、マスコミ四媒体は、トリノ冬季オリンピック、ワールド・ベースボール・クラシック、サッカーワールドカップなどの大型スポーツイベントで中盤までは好調だったものの、後半に追風を失ったことなどが響いて、前年をやや下回る結果となった。

　一方、前年比で最も高い29.3％の伸び率を示した「インターネット広告費」の総額は3,630億円。そのうち、モバイル広告費が390億円（35.4％増）、検索連動広告費が930億円（57.6％増）となっている。インターネット広告費は、2004年に1,814億円、2005年に2,808億円、そして2006年が3,630億円と順調な成長を見せている。10年前の1996年は16億円規模だったことを考えると実に226倍の急成長。

　電通は、2007年の広告費の見通しとして、総広告費6兆613億円、前年比1.1％増と予測している。

プレスリリース：「2006年の日本の広告費は5兆9,954億円、前年比0.6％増」 （PDF）