複数代理店の管理機能活用で、入稿管理やデータ集計の作業を週1日削減

　Web広告を大規模に展開する企業の中には、キャンペーンの内容や出稿する媒体・広告枠に応じて複数の代理店と取引し、パフォーマンスの向上を図っている企業が多いだろう。

　ただ、取引先を増やすことで、各代理店との情報共有が遅くなったり、計測パラメータの管理など入稿作業を全て自社で一元化する必要が生まれたりといった問題に直面してしまう。

　そんな問題を抱えている企業に勧めたいのは、一部の広告効果測定ツールが備えている複数代理店の管理機能を使うこと。以前、MarkeZineで紹介した「ロゼッタストーン・ジャパン」の事例では、この機能を備えたツールを導入することで、データ集計や社内報告用のレポート作成にかかっていた作業を週1日分削減された。代理店に共有するために手作業で行っていたアクセス解析データの加工がなくなったためだ。

　ここで、複数代理店の管理機能とは、代理店の閲覧できる範囲を制限した上で広告のクリック数・コンバージョン数を共有したり、効果計測用のパラメータ発行などの出稿関連の作業を代理店と分担できるようになる機能のことだ。

複数代理店管理機能で情報共有を実現

　今回は、代理店管理機能を備える広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」を利用しているエステティック業界最大手のTBCグループの取り組みを通じて、複数の代理店を通じたネット広告運用における課題がどのように解決されたのか、見ていこう。

出稿量増加とともに取引代理店との情報共有に課題

　いち早くWeb広告に取り組んでいるTBCグループがより注力しはじめたのは2年前から。現在では6～7社ほどの代理店を通じて出稿している状況だという。

　それぞれの代理店には「有力媒体とのリレーションに強み」「クリエイティブが上手い」といった特徴があり、TBCグループでは出稿する媒体・広告枠、キャンペーンの内容などに応じて複数の代理店から協力を得ていたが、情報を共有するところで課題を感じ始めるようになった。

　単純に出稿量が増加することで、情報共有をしなければならない代理店の“数”が増えるという点がまず1点。もう1つは、情報共有を試みたとしても実際にはリアルタイムでの情報共有は難しいため、メニューの提案があってから過去の実績を共有するといった、代理店からの提案時にコミュケーションのずれが生じるケースがあったという。

　そんな状況を踏まえ、TBCグループはWeb広告を本格展開しようと考えたタイミングで広告効果測定ツールの導入を検討。当時、複数代理店の管理機能を唯一備えていたウェブアンテナの採用に踏み切った。

リアルタイムでの情報共有を実現し提案精度が高まる

　ウェブアンテナを導入したことで、TBCグループは過去の出稿実績や出稿中の広告パフォーマンスについて、閲覧可能な範囲を制限しながら代理店と数字を共有できるようになった。

　従来、レポートを代理店に月に数回送ることで情報共有を図っていたが、リアルタイムにデータを共有できるようになったのだ。

広告主側と代理店側での管理画面

　また、情報共有の速さだけでなく深さも改善された。クリック数だけでなくコンバージョン数も共有されるようになり、代理店側も、顧客獲得単価（CPA）など、数字を意識するようになったという。

　「導入後は自社のコンバージョン率（CVR）の過去実績を基にCPAの想定値まで算出して提案されるようになりました。以前でも広告メニューの平均CVRを使ってCPAの想定値を出すことはできました。ですが、自社のCVRの実績が共有できると、想定値の精度が上がり、広告出稿のプランニングがしやすくなります」

　TBCグループ株式会社宣伝部の三吉利征氏は、ウェブアンテナを導入した成果について、このように話している。