正社員5,000名を対象に行われた意識調査から、社内の人間関係や仕事の達成感など、さまざまな問題がストレス要因となっていることが明らかになった。 （2007/10/30 11:55）

　マネジメントベースは、今春行った日本の企業・法人に勤める正社員5,049名のアンケートから、「メンタルヘルス（心の健康・ストレス）」に関する設問分野の分析結果を発表した。

　発表された資料によると、抑うつ、不安、脱力感といったストレス反応をこの1週間に「しばしば」以上の頻度で感じている「強いストレス状態にある」正社員の割合は全体の15.6％に達しており、年齢別では、20～30歳代前半で特に強いストレス状態にある割合が高いという。中でも「30歳代前半」の人たちが、より深刻なストレス状態にある割合が最も高かった。

　ストレスの原因となる要因として最も影響が強いのは「職場の人間関係」。続いて、目標や責任が重く、能力を発揮できていない等の「仕事の質」や「会社の将来性」、「仕事の量」に該当する項目が挙がった。最も影響の強い原因としてあげられた「職場の人間関係」について「悩んでいる（＝悩むことが少なくない）」と回答した人のうち、約40％が強いストレス状況にあるという。

　ストレス反応得点と「従業員満足度」、「離職意向」の関係を調べると、有意に高い相関関係が認められるという。同社は、ストレス要因としてここで抽出された項目に関して、職場や会社が適切な状態になるようマネジメントを行い、従業員のメンタルヘルスに配慮することは、従業員満足度の向上や離職率低下を図るうえで重要だと指摘している。

プレスリリース：「【調査】職場のメンタルヘルスに関する正社員5,000名の意識調査結果を公表」