サイバーエージェントは、O2Oにおける広告費の推計および予測の調査結果を発表した。

　O2Oは、2015年頃よりインターネット広告領域において普及し始めたマーケティング手法の一つ。GPSやWi-Fiで収集した位置情報データの活用により、オンラインとオフラインの横断的なプロモーション施策が実現できるようになったことが普及の大きな要因だ。

　広告事業者を中心にインターネット広告の来店効果を計測する環境整備が進み、2017年後半より、小売店や飲食チェーン店など実店舗を運営する企業が本格的に導入に舵を切り始めた。

　今回発表された調査結果によると、2018年のO2O広告市場は135億円規模に到達。2023年には、2018年比約12倍の1,616億円に達すると見られている。

　一方で、O2O広告には業界で統一された評価方法が確立されていないという課題が指摘されている。こうした課題の解決や位置情報活用の伸展が実現することで、今後はユーザーのオフライン行動を対象にした広告効果の可視化がさらに進むことが予測される。

　【調査概要】
調査主体：株式会社サイバーエージェント
調査時期：2018年3月～2018年6月
調査方法：インターネット広告業界関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：O2O広告市場
調査機関：株式会社デジタルインファクト
備考：同調査のO2O広告の対象は、店舗を持つ企業や店舗を販売チャネルとする企業が行うプロモーション活動において、来店計測または、オフラインCPA（CRMデータとの連携により実来店顧客による売上をコンバージョンとして設定した費用対効果指標）を、広告効果計測の指標の一つに設定し、出稿したもの

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