電通デジタルとアドビ システムズ（アドビ）は、日本の消費者1,000人を対象にデジタル体験の好みや企業への期待について調査を実施した。主な調査結果を紹介する。

約6割の消費者が、企業のマーケティング活動において「ネットの検索履歴」や「購買履歴」が参照されていると認識

　インターネットやスマホアプリの検索や利用の状況、会員情報や購買履歴、位置情報などを企業が参照してマーケティング活動を行っていることについて、約6割（61.7％）の消費者が「知っていた」または「そうかもしれないと思ったことがある」と回答した。

　一方で、企業にデモグラフィック情報等の個人情報を参照されても構わないかという質問に対しては、「参照されたくない」が約5割（53.5％）という結果に。このうち「個人情報」の中で、どのようなデータであれば参照されても構わないか聞いたところ、「性別／年齢」（37.1％）や「趣味／興味／関心」（22.2％）は比較的高い結果だったのに対して、「転職や引っ越しのようなライフスタイルの変化」（2.2％）は低い結果となった。

消費者にとってメリットのあるデジタル体験を積み重ねることで、参照されても構わない個人情報にも変化

　消費者の潜在意識を探るために、デジタル体験を構成する要素の最適な組み合わせを探るコンジョイント分析を実施したところ、個人情報の中で「転職や引っ越しのようなライフスタイルの変化」は＋0.02との結果に。これは「ライフスタイルの変化」に関する情報についても、消費者が自分にとってメリットのあるデジタル体験を積み重ねる中で、参照されても構わないと感じるポテンシャルがあることを表している。

情報の種類、プロモーションやお知らせを受け取るタイミングと方法がデジタル体験に対する消費者の認識に影響を与える

　同様のコンジョイント分析で、情報の参照元や個人情報、プロモーションやお知らせを受け取るタイミングや方法等の要素をうまく組み合わせることで、消費者がデジタル体験をポジティブに受け取る可能性があることもわかった。

　たとえば、情報の参照元であるSNSの公開情報（－0.27）で、個人情報の家族や子供の情報（－0.29）を参照されることには抵抗が強いものの、受け取るタイミングが購入日や会員登録から何周年というような節目であり（＋0.22）、受け取る方法はSNS広告（＋0.05）で、その内容がセールなどの催事案内（＋0.74）を受け取れば、合計＋0.45となり、消費者にとってポジティブなデジタル体験になり得るとの結果となった。

【調査概要】
調査目的：デジタル体験の好みや企業への期待に対する日本の消費者の意識・認識を把握する
調査手法：オンライン調査（日本国内、全国）
有効回答数：1,000名
対象者条件：20～69歳の男女（性年代10歳刻みで均等割付）
（※）マーケティング、デジタルマーケティング、広告・広報、調査に関する職業は除外
実施時期：2019年7月8日