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広告費高騰時代の“流入後”最適化──東京スター銀行がLP改善とCTA検証でCVR120%超を達成

KPIを細かく設計し、“なぜ”まで踏み込むPDCA

岩本:東京スター銀行様にご依頼を受けてまず取り組んだのは、既存サイトの課題抽出です。課題ベースでPDCAを回しながら検証を実施していきました。当社の強みは、各施策検証時に細かいKPI設計を行い、結果の数値だけでなく「なぜその結果になったか」まで踏み込んだアプローチをすることです。

 次は安藤から、今回の具体的なプロジェクトの流れを説明します。

安藤:2025年度は、東京スター銀行様のLPで20本以上の改善施策を実行させていただきました。今回は、注力商材である「おまとめローン」のCTA周りの施策に絞って紹介します。

株式会社Faber Company アナリティクス/CROチーム CROコンサルタント 安藤 優登氏

安藤:おまとめローンのLP構成は、ファーストビュー付近で金利や審査日数、おまとめ額などサービス内容が列挙され、実績セクション、診断を促すCTA、そして本申し込みのCTAと続きます。その後は、総額をまとめた際に月々いくら返していけばいいかの対照表、カードローンとおまとめローンの違いを示す比較表、具体的なユースケース、さらにシミュレーションで自分ごと化できる、といった構成になっています(画像1)。

画像1:おまとめローン LPの構成
(クリックすると拡大します)

安藤:一般的にLPOでの改善施策は、超顕在層、顕在層、準顕在層と段階を経て着手していきますが、CTA周りから着手するのが定石です。今回は超顕在層、準顕在層に向けて施策を進めていきました。

CTAは“文言”と“見せ方”を分けて検証。CVR120%超を達成

安藤:ここからは具体的な施策内容をお伝えします。既存のCTAテキストは「完済目指して今すぐお申し込み」のみでした。そこでCTAボタンの上のテキスト部分を4パターン作り、検証を実施しました。まずは超顕在層に刺さる訴求どころを探っていったのです(画像2)。

画像2:CTAボタンの上のテキスト部分を変えた4パターンを検証。「『約90%の方が、毎月の支払い額が減額された』と回答!」と記載したパターン1のCVRが最も高い結果となった。
(クリックすると拡大します)

安藤:その中でCVRが最も高かったのが、「『約90%の方が、毎月の支払い額が減額された』と回答!」というパターン1のテキストでした。その次が「リボ払いのおまとめにもご利用可能!」のパターン3です。そこで、この2つを掛け合わせることで大きなインパクトを起こせないかと考え、次の施策に進みました。

 次の施策では、2つの文言は変えずにUIを変えて再度テストを実施。CTAの上部に記載する、上下に記載する、中に記載するなど、デザインを変えた複数パターンを用意しました。結果として、メインボタンの上下にテキストを記載したパターン2が最もCVRが高い結果となりました(画像3)。

画像3:文言は変えずデザインを変えた4パターンを検証。メインボタン上下にテキストを記載したパターン2のCVRが最も高い結果となった。
(クリックすると拡大します)

安藤:この「上下に記載する」テキスト部分はこれで決定し、次はCTAボタン内のメイン訴求部分を探りにいきました。メインに記載する文言をそれぞれ変えて検証した結果、「簡単3分」を訴求したパターン2のCVRが非常に高く、ユーザーに刺さることがわかりました(画像4)。

画像4:CTAボタン内でメインに訴求する文言を変えた3パターンを検証。「簡単3分」を訴求したパターン2のCVRが最も高い結果となった。
(クリックすると拡大します)

 さらなる追加施策として、上下に記載したテキスト部分の中のコア訴求部分のみを強調する施策も行い、CVRを120%超まで向上させることに成功しました(画像5)。

画像5:メインボタン上下テキストの特に訴求したい部分をオレンジ色で強調。「リボ払い」の強調の仕方をそれぞれ変えた2パターンを検証したところ、パターン2の方がCVRが高い結果となった。
(クリックすると拡大します)

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CTAの勝ち筋を「本文」と「サービスサイト」へ横展開。最大141%の改善を実現

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この記事の著者

太田 祐一(オオタ ユウイチ)

 日本大学芸術学部放送学科を中退後、脚本家を目指すも挫折。その後、住宅関係、金属関係の業界紙での新聞記者を経て、コロナ禍の2020年にフリーライターとして独立。現在は、IT関係を中心に様々な媒体で取材・記事執筆活動を行っています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社Faber Company

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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2026/04/15 12:00 https://markezine.jp/article/detail/50549

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