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MarkeZine Day 2026 Autumn(AD)

自社D2Cで実証!売上に直結するナハト流・インフルエンサーマーケの成功法則【月6千件超の新規獲得】

島田 涼平[著] / 高山 透[写] / MarkeZine編集部[編]

CVとLTVを計測し、「売れる理由」をデータ化する

 人による関係構築と並ぶ、ナハトのもう1つの柱が「データの蓄積」だ。同社では、インフルエンサーごとにCVを計測し、誰のどの投稿から、商品購入やサービスの申し込みがどれだけ発生したかを記録する。成果報酬型で案件を受けることが多く、認知や反響だけでなく、売上を基準に施策を運用する。

「人を理解する」「人で売る」「売れた理由をデータにする」「広告で増幅する」の4段階で、人が人を動かす理由をデータ化する
(クリックすると拡大します)

 蓄積するのはCVだけではない。どのインフルエンサーによる投稿が、どの程度のLTVにつながったかまで計測し、その結果をもとにPDCAを回す。効果の高いインフルエンサーには広告費やコミュニケーションのコストを厚く配分し、次の施策につなげていくという。

 また、投稿後の導線も一律にはしない。場合によってはインフルエンサーごとにLPを用意し、ファーストビューやページ中盤の構成を変更する。ヒートマップを使ってユーザー行動を確かめ、改善を繰り返すという。これについて渡辺氏は、「広告運用と同じことを、インフルエンサーで行っているイメージ」と語った。

 ただし、媒体によって計測のしやすさは異なる。計測が難しい場合は、まず自社サイトで効果をとらえられる企画を実施し、そのデータを基準に次の投資を判断する。計測できる導線を事前に設計しておくことが、再現性を高める鍵だ。

「Cleo's Beauté」で月6,000件超の新規獲得を生んだ改善サイクル

 これらの手法を実証した例として、ナハトのグループ会社が展開するヘアケアブランド「Cleo's Beauté(クレオズボーテ)」の事例がある。1セット8,000円ほどのシャンプーやトリートメントを扱う同ブランドでは、月6,000件超の新規顧客を獲得し、LTVは118%向上。楽天市場の「シャンプー・トリートメントセット」デイリーランキングで1位を獲得し、売上は18億円を超えたという。

ヘアケアブランド「Cleo's Beauté」の運用成果
(クリックすると拡大します)

 ブランドが掲げるのは「女性が憧れるシャンプー」というイメージだ。価格帯や商品の世界観を踏まえ、主戦場にはInstagramを選んだ。同ブランドの施策は、4つの要素の掛け算で設計されている。

  1. どこに出すか(MEDIA)…投稿・リール・ストーリーズを役割別に運用し、発見から比較・購買までをInstagram内でつなぎ、購買理由を作る。
  2. 誰が言うか(PERSON)…年間600人のインスタグラマー、クリエイターを役割で使い分け、誰に・どの購買理由を担わせるかを設計する。
  3. 何をどう伝えるか(CREATIVE)…「誰が言うか(PERSON)」に合わせて、最適なクリエイティブ(画・コピー・導線)を設計。売れる表現に翻訳する。
  4. どう広げるか(DISTRIBUTION)…Instagramでの勝ちクリエイティブを、SNS広告・二次利用・媒体横断で拡張。認知でとどめず、獲得とLTVまで追う。
成果を生む「型」を構成する4要素。媒体・人・表現・拡散を分断せず、同じ設計で事業成果までつなぐ
(クリックすると拡大します)

 効果が高い投稿の表現の型を抽出し、パートナーシップ広告などにも展開した。

 さらにLPやキャンペーン設計まで内製し、媒体選定、インフルエンサー選定、クリエイティブ、販売導線、広告配信を1つの流れでとらえ、改善ループを短いサイクルで回した。また、エージェントがインフルエンサーと継続的に対話し、実際に商品を使ってもらうことで、愛用者となる関係を築いたという。

画像を説明するテキストなくても可
(クリックすると拡大します)

 ナハトにとって自社ブランドは顧客支援に先立つ実験の場であり、そこで得た知見をクライアントの施策へ還元している。

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投稿枠は早い者勝ち インフルエンサーが案件を受ける3条件

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この記事の著者

島田 涼平(シマダ リョウヘイ)

食品専門紙の記者としてキャリアをスタートし、同時に農林水産省に拠点を置く記者クラブにも所属。時事ネタからスポンサードコンテンツまで担当し、官庁・民間企業問わず取材を行ってきた。その後、紙媒体からWeb媒体への転身を決意。比較系Webメディアのコンテンツ制作を経験後、2022年からマーケティングを中心とした経済メディ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社ナハト

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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