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消費財マーケターは「リテールメディア幻滅期」とどう向き合うべきか──共通指標とT字型アプローチの実装

MarkeZine編集部[著] / 川口 紘[写]

ハイプ・サイクルで読み解く「幻滅期」の本質

 市場予測と現場の温度感に存在するギャップを解説するため、三橋氏はガートナー社の「ハイプ・サイクル(Hype Cycle)」という概念を引き出した。

 ハイプ・サイクルとは、新しい技術やトレンドが市場に登場してから社会に定着するまでの過程を、「時間の経過」と「期待度・成熟度」の軸で表したモデルである。一般に、技術やトレンドは次の5つの段階を辿る。

  1. 黎明期:技術が誕生し、メディアの注目を集めて話題化する段階。
  2. 過度な期待のピーク期:華々しい成功事例が語られる一方、裏では多くの失敗や課題が生じている段階。
  3. 幻滅期:実証実験や初期導入の結果が期待に届かず、市場の関心が急速に冷え込む段階。
  4. 啓発期:成果を出すための具体的なノウハウや本質的な価値が理解され始める段階。
  5. 安定期:市場に真の価値が定着し、本格的な普及と投資拡大が進む段階。
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 「ここで強調したいのは、幻滅期がトレンドの終わりではなく、むしろ本格普及の前段階にあるという点です。この時点で何を整えられるかで、その後の定着のスピードや拡大の広さが変わってきます」(三橋氏)

 リテールメディアというワード自体のGoogleトレンドの推移を分析すると、日本国内では2022年頃から検索数が急増し、2024年後半に一度目のピークを迎えた後、現在はやや検索ボリュームが落ち着く動きを見せている。まさに現在の日本のリテールメディア市場は、ハイプ・サイクルにおける「過度な期待のピーク期」を終え、「幻滅期」の凹みに差し掛かっている分岐点であると解釈できる。

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 では、なぜ日本のリテールメディアは幻滅期に入ってしまったのだろうか。カタリナマーケティングでは、その背景を次のように構造化している。

課題1:爆発的なトレンドに乗って一通りの出稿・試行策は行われたものの、投資対効果を客観的に判断するための統一された「計測基準」が存在しなかった。

課題2:結果として、個別リテーラーとの個別交渉や人間関係・お付き合いによる単発の出稿にとどまってしまった。

課題3:期待していた成果が数値として可視化されず、ネクストアクションにつながらないため、ブランド側が「メディア価値として不十分である」という不完全燃焼な印象を抱いてしまった。

 この構造問題は、カタリナが2024年下期にメーカークライアント42社を対象に実施した独自アンケート結果からも明確に裏付けられている。「個別リテールのリテールメディアへ継続的に出稿していますか?」という問いに対し、実に7割のメーカーが「継続的な出稿はしていない」と回答した。米国では6割の企業が「年間予算」に組み込んでいるのに対し、日本では真逆の現象が起きているのだ。

 継続出稿しない理由として挙がったのは、「個別メディアであるため流通対策以上の位置づけになりづらい」「自社の統合メディア戦略の中に組み込めない」「リテーラーごとに結果や効果のフィードバックフォーマットがバラバラで比較検証できない」といった声であった。

 「詰まるところ、幻滅期の本質的な原因は、リテールメディアそのものの力不足ではなく、共通の物差しがないことにあると考えています」(三橋氏)

北米市場を成功に導いた2つの要素:IAB基準とクローズドループ

 では、先行して市場を拡大させ、年間予算化まで定着させている北米市場では、どのようなメカニズムが働いているのだろうか。そこには大きく2つの要素が存在する。

 第1の要素は、「広告業界団体による共通効果計測指標の提唱」だ。 世界最大のデジタル広告業界団体であるIAB(Interactive Advertising Bureau)は、リテールメディアにおける共通の標準規格を提示した。IABのガイドラインでは、リテールメディアの効果として「インプレッションや配信接触といったメディア効果」と、「最終的な売上や購買リフトといったビジネス成果(アウトカム)」の双方を包括した計測基準が定義されている。これにより、リテールメディアは「売場(棚)を動かす即効性のある販促ツール」であると同時に、「ブランド認知を獲得・育成するメディア」でもあるという、二重の価値を同一基準で証明できるようになった。

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 第2の要素は、「大型リテールによる統合プラットフォームの実践」だ。 例えば米ウォルマートが展開するウォルマート・コネクト(Walmart Connect)では、IABの基準に準拠したクローズドループ(配信から購買検証までの一気通貫)な環境が構築されている。同プラットフォームでは、配信パフォーマンスを示す「インプレッション」や「CTR」だけでなく、購買データと直接紐づけた「売上リフト」「新規顧客獲得率」といったセールス貢献指標がダッシュボード上で統合的に開示される。

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 実際、ペプシコ(PepsiCo)の新商品発売施策では、ウォルマートのファーストパーティデータを活用してターゲティングを最適化し、1億5,000万回のインプレッションを獲得するとともに、カテゴリー平均を大幅に上回る売上成長速度を達成した。また英国のテスコ(Tesco)においても、ファーストパーティデータを駆使したフルファネルでのコミュニケーションにより、ブランド売上17%増、クーポン利用率16%という高い購買転換を実現している。

 欧米では「標準化された共通指標」と「大規模なデータ統合プラットフォーム」がセットで機能しているからこそ、幻滅期を感じさせないほどに巨大市場へと一気に成長したのだ。

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日本市場における実践方針と「T字型アプローチ」の効果検証事例

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:カタリナマーケティングジャパン株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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