インテージは9月19日、マーケティング業務におけるデータ活用と意思決定を支援するアプリケーション「iTree」の開発およびベータ版の検証を開始した。正式版は、2019年4月の提供開始を予定している。

　昨今、消費行動の様々な側面がデータとなり、より一層のデータ利活用が求められている。その一方で、データ分析のスキルを持つ人材の不足という課題も叫ばれている。

　同社はこうした課題に対応するため、これまで5,000社を超える顧客企業のマーケティングを支援してきた知見を活かし、消費財メーカー向けに「iTree」を開発。これにより、従来データ分析に時間や人手を割くことが難しかった企業でも、施策の見直しや投資継続の判断といった意思決定をデータに基づいて行うことが可能になる。

　同アプリでは、マーケティング課題の検証ポイントや検証のために必要なデータがあらかじめ設定・搭載されており、ダッシュボード上で各種の指標を確認することができる。

　また、同社が提供しているSRI（全国小売店パネル調査）をはじめとするパネル調査や、SCI（全国消費者パネル調査）の調査モニターに聴取した価値観やライフスタイル、メディア接触のデータ（SCI Profiler）などの複数データを統合。配荷や売り上げ、店頭プロモーション、ユーザーのプロファイリングなど様々な検証ポイントを自動で分析し、ダッシュボード上に表示する。

　他にも、別途実施したWebアンケート調査のデータを取り込むこともできるため、使用満足度や購入意向といった意識面での指標も確認することができる。

　同社は2019年4月を目処に、目標と実績とのギャップチェックやボトルネックの要因特定をサポートする「ブランド監査」に特化した「トラッキングナビ」の提供を開始する。「iTree」上にあらかじめ搭載されたデータから必要な指標を自動で集計するため、ブランド監査にかかる時間を大幅に圧縮することができる。

　また、データ分析の経験が少ない担当者でも、簡単に操作し必要な指標を確認することができる特徴を持つ。そのため、これまでブランド監査にかけていた時間や人手を、より効果的な施策の立案・実行のための課題の深掘りやプランニング、商品開発に使うことが可能になる。

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