博報堂の環境コミュニケーション推進室と博報堂研究開発局は、首都圏の18歳以上の男女を対象に「環境に関する生活者の意識調査2008」を実施し、800名から有効回答を得た。
ここ数年間、生活者の環境問題に対する関心度は上昇傾向にあったが、今年度はさらにその傾向が進み、「この1年間で環境問題を気にかけることが多くなったと感じる」は69.1%で2年連続の上昇。性別で観ると、男性67.0%、女性71.3%で、女性のほうがやや高めだが、ここ数年の変化を見ると、男性のほうが急速に増加している。
男女間の差異は、環境問題に対する意識と関わり方にも見られ、「洞爺湖サミットで環境がテーマになること」、「京都議定書の約束期間が今年から開始されること」など、環境問題に関する時事トピックスの認知率は男性が大きく上回っている。また、「環境問題の詳しい現状や研究の成果についてもっと知りたい」という男性は82.0％で、75％の女性を上回る知識欲を示している。
しかし、「環境問題解決のために自分ができることをもっと知りたい」と考えている女性が88.3％なのに対して、男性は79.8％。日常生活の行動においても、「エアコン温度設定を低め」「待機電源オフ」「買物袋持参」などの環境配慮行動を既に実践している率は、いずれも女性が男性を1割以上上回っている。
また、生活者が企業に期待する環境対応は、「環境に配慮した商品・サービスを製造・販売」が88.5％と最も高く、「商品を製造する際に環境に配慮」（78.9％）、「環境に関する研究や技術開発」（76.8％）が続き、この1年で周辺活動ではなく本業での直接的な環境活動がより一層重要視されるようになっている。
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