国内電通グループ5社（CCI／D2C／電通／電通デジタル／セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2023年2月に発表した「2022年 日本の広告費」の調査結果の詳細分析を公開。インターネット広告媒体費の内訳を広告種別・取引手法別などの切り口で分析し、2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」として発表した。
検索連動型広告が2021年比で122.2％伸長
2022年のインターネット広告媒体費は、前年比115.0％の2兆4,801億円（電通「2022年 日本の広告費」より）となった。広告種別で見ると「検索連動型広告」が9,766億円（前年比122.2％）と高い成長率を見せ、構成比でも39.4％に伸長した。また2番目に多いのは「ビデオ（動画）広告」となり、前年比115.4％の5,920億円で構成比は23.9％となった。
【広告種別の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像・テキストなどの形式の広告
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告、タイアップ広告などを含む
運用型広告費、はじめて2兆円を突破
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、「運用型広告」は前年比115.3％の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破。インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4％となった。また「予約型広告」は前年比117.7％、「成果報酬型広告」は前年比102.7％といずれも成長した。
【取引手法の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーがあらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
運用型広告：検索連動型広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売された広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告
運用型の「検索連動型広告」が約4割を占める
取引手法別と広告種別を合わせて見ると、インターネット広告媒体費全体で運用型の「検索連動型広告」が39.4％と最も構成比が大きい結果に。次いで運用型の「ディスプレイ広告」が26.0％、運用型の「ビデオ（動画）広告」が19.9％となった。また「ビデオ（動画）広告」は予約型が前年比117.4％、運用型も前年比115.1％といずれも伸長した。
動画広告費の約6割がインストリーム広告
「ビデオ（動画）広告費」は全体で5,920億円となり、そのうち「インストリーム広告」は3,456億円（構成比58.4％）と半分以上を占めた。一方「アウトストリーム広告」は2,463億円（構成比41.6％）となった。
【ビデオ（動画）広告の定義】
動画ファイル形式（映像・音声）の広告。以下を含む
インストリーム広告：動画コンテンツの前・中・後に再生する動画ファイル形式の広告
アウトストリーム広告：ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示される、動画ファイル形式の広告。Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される、インフィード広告で動画ファイル形式のものも含む
また取引手法別では、「運用型広告」がビデオ（動画）広告費全体の83.4％を占めた。
ソーシャル広告費、SNS系と動画共有系の合計が8割弱にのぼる
「ソーシャル広告」は8,595億円（前年比112.5％）で、インターネット広告媒体費全体の34.7％となった。なお「ソーシャル広告以外」が前年比116.3％で伸長したため、「ソーシャル広告」の構成比は微減となった。
【ソーシャル広告の定義】
ソーシャルメディアのサービス上で展開される広告。ソーシャルメディアとは、ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
またソーシャルメディアを種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が3,675億円（構成比42.8％）、「動画共有系」が3,052億円（構成比35.5％）と、合わせて8割近くを占めた。
【ソーシャル種別の定義】
SNS系：SNSプラットフォーム（動画共有系を除く）
動画共有系：ユーザー投稿型動画共有サイト
その他：ブログや電子掲示板など
2023年のインターネット広告媒体費、引き続き成長の見込み
最後に2023年のインターネット広告媒体費における見通しについて紹介しておきたい。2023年のインターネット広告媒体費は、2兆7,908億円（2022年比112.5％）まで拡大すると予測。
また2023年の「ビデオ（動画）広告」は、2022年比115.7％と高い成長率を維持すると見られる。全体で6,852億円への拡大を予測し、その中でも「インストリーム広告」は2022年比で119.5％成長の見込みだ。
【調査概要】
調査時期：2022年12月～2023年2月
調査方法：以下の調査に基づき、推定作業を実施
（1）インターネット広告媒体社などを対象としたアンケート調査（Web調査）
（2）上記の追加ヒアリング調査
（3）各種データ収集・分析
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