シード・プランニングの子会社であるデジタルインファクトは、CARTA HOLDINGSと共同でデジタルサイネージ広告市場に関する調査を実施した。

　同調査では、デジタルサイネージ広告を「交通機関」「商業施設・店舗」「屋外（OOH）」「その他」の4つに分類し、2023年の推計と2027年までの予測を実施。その結果、2023年のデジタルサイネージ広告市場規模は前年比119％、801億円の見通しとなった。また2025年に1,000億円を突破し、2027年は2023年比174％増の1,396億円と予測された。

　内訳を見ると、鉄道車両や駅施設・タクシー・バス・空港・航空機などの「交通機関」は399億円で、全体の49.8％と約半数を占めた。小売店やショッピングモール・美容室・飲食店といった「商業施設・店舗」は171億円となり、全体の21.4％になった。

　様々な屋外空間に取り付けられるデジタルサイネージが該当する「屋外」は136億円で、全体の17.0％を占める結果に。中でも「屋外（大型ビジョン）」のカテゴリーは、2027年に225億円まで市場の伸長が予測されている。

　この他、地方自治体の建物内や商業ビル・居住用マンションのエレベーター、映画館（シネアド）などを含む「その他」は、全体の11.9％を占めると推測された。

【調査概要】
調査対象：デジタルサイネージ広告関連事業者
調査手法：CARTA HOLDINGSとデジタルインファクトが保有するデータ、公開データ、デジタルサイネージ広告事業に関わる企業へのインタビュー調査
調査時期：2023年10月～11月

【関連記事】
・デジタル音声広告市場、前年対比229％の16億円に成長と予測【デジタルインファクト調査】
・名古屋鉄道、AIデジタルサイネージと回数限定クーポンを活用した来店促進の実証実験を実施へ
・Drootsと三菱地所、空中に浮遊する映像広告を配信　3Dホログラムサイネージを活用
・TOPPAN、ユーザーの曖昧な感覚をもとに商品をレコメンドできる診断型サイネージの提供を開始
・ドコモ、電通、博報堂DYMP、LIVE BOARDがDOOH市場の拡大を目指した協働に合意