ナビプラスは、リターゲティングメールの普及状況についての独自調査を行った。調査結果は日本ネット経済新聞社公表のデータを元に選出した通販EC売上上位500サイト（2015年夏）に対し、メール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を入れた上でサイトを離脱し、その後届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図で配信しているのかを分析したもの。

国内ではまだまだ低いリターゲティングメールの普及率

　「カートに入れていた商品」の再訴求など、従来のメルマガとは異なるアプローチでリターゲティングメール（カート放棄メール）を配信していたECサイトは、500サイトのうち34サイト。リターゲティングメールを導入しているのは全体の約7％にすぎなかった。

リターゲティングメールの目的は商品の再訴求する内容が多数を占める

　リターゲティングメールの件名を見ると、「買い忘れの商品ありませんか？」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートに入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件（63.8%）と多数を占めていた。

【調査概要】
調査対象：2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）
調査期間：2015年8月1～31日

【関連記事】
・トランスコスモス、ダイナミックリターゲティング広告を提供するビズリー社と販売代理店契約を締結
・日本国内のリターゲティング広告は拡大傾向も、 知識・分析面では欧米に遅れ【AdRoll白書】
・CA、スマートフォンにてアプリとウェブを横断したリターゲティング広告の配信を実現
・TAGGY、リターゲティング広告の配信最適化に特化した「おもてなしDSP」リリース
・フィードフォース、Facebookのフィードに動的リターゲティング広告を配信する新サービスをリリース