電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。

総広告費は、前年比110.4％の6兆7,998億円に

　2021年（1～12月）日本の総広告費は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、前年比110.4％の6兆7,998億円となった。

インターネット広告費、マスコミ四媒体広告費を上回る

　媒体別に見ると、回復傾向のマスコミ四媒体広告費と、好調なインターネット広告費がけん引し、増加となった。

　マスコミ四媒体広告費は、前年比108.9％となり2兆4,538億円に。コロナ禍からの市況の回復により、「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」のすべてが増加。特に「テレビメディア広告費」においては、巣ごもり・在宅需要なども影響し、前年比で二桁増となった。

　インターネット広告費は、前年比121.4％となり2兆7,052億円。総広告費からの構成比は39.8％となり、初めてマスコミ四媒体広告費を上回った。「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は、わずか3年で1,000億円を超え。中でも「テレビメディア関連動画広告」が、249億円（前年比146.5％）と大きく伸長した。また「物販系ECプラットフォーム広告費」も巣ごもり・在宅需要の拡大に伴い、1,631億円（前年比123.5％）となった。

　また「プロモーションメディア広告費」は、東京2020オリンピック・パラリンピックの開催をはじめ、各種イベントや従来型の広告販促キャンペーンも徐々に再開されたものの、新型コロナの影響は大きく、通年では減少した。しかし大型で目立つデジタルサイネージなどインパクトがあるOOHの活用が進んだ「屋外」や巣ごもり・在宅需要などを取り込んだ「折込」「DM」は増加となった。

※「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム（これを「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ）上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者（これを「店舗あり事業者」と呼ぶ）が当該プラットフォーム内に投下した広告費と定義。より広い意味での「EC領域での販売促進を図るインターネット広告費」全体を指すわけではない。

【関連記事】
・電通グループ、メタバース構築プロダクト活用し「マジック：ザ・ギャザリング」のアート展を開催
・電通デジタル、「トランスフォーメーション領域」を新設　DXによる企業の事業モデル変革支援事業の強化へ
・電通、「サステナビリティ・コミュニケーションガイド」を発行　サステナビリティに関する取り組みを支援
・電通、消費者研究プロジェクトを発足　心を動かす「欲望」に関する調査・分析を実施
・電通、キャラクター×テクノロジーで企業のCX向上を支援