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MZ：電通デジタルのプロのプランナーとしての視点から、LINEヤフー インストリーム広告の魅力や可能性について教えてください。

浅野（電通デジタル）：直近におけるLINEヤフー インストリーム広告の活用領域は大きく広がっていると感じています。

　特に「Yahoo!ニュースの閲覧データ」を活用したターゲティングは、独自の強みです。Yahoo!ニュースは単なる広告媒体ではなく、日本の社会インフラとなっているニュースメディアです。たとえば、日常的にグルメ関連のニュース記事を繰り返し閲覧しているユーザー層に対して、食品メーカーやコンビニエンスストアの動画広告をピンポイントで届けるといったアプローチは、LINEヤフーだからこそ実現できるものであり、今後提案していきたい施策です。

北島（電通デジタル）：LINEヤフー インストリーム広告では、これらの高品質な1st Partyデータを追加コストなしで活用することができます。

　なかでも、検索やニュース閲覧など、ユーザーが自ら行った行動のデータからは、その時々の興味や関心を捉えることができます（※）。そのため、商品やサービスへの関心が見込まれるユーザーに広告を届けやすく、ブランドの認知拡大や理解促進においても高い効果が期待できます。

　さらに、配信後の効果検証環境も充実しており、広告に接触したユーザーの属性や、広告接触によってブランド名・商品名の検索がどれだけ増えたかを詳細に可視化できます。こうして得られた分析結果を次のディスプレイ広告施策に反映することで、ターゲティングやクリエイティブの精度を高め、成果の向上につなげています。

MZ：実際のLINEヤフー インストリーム広告のプランニングにおいて、電通デジタルが重視されている設計思想についてお聞かせください。

北島（電通デジタル）：LINEヤフーが持つ豊富なデータを活用して、クライアントの課題に合わせて、どのような人に広告を届けるかを細かく設計することを重視しています。たとえば、「特定の業種や職種の人に届けたい」「特定のタレントやアーティストのファンに届けたい」といったご要望は、これまでの手法ではなかなか実現が難しいものでした。

　そこで、関連するニュースを見た人や、特定のキーワードを検索した人、関連広告をクリックした人などのデータを組み合わせ、さらに、そうした人たちと興味・関心や行動傾向が近い人まで配信対象を広げています。これによって、届けたいユーザー層に広告を配信できるようにしています。

指名検索ボリュームが5倍、想起順位も上昇したLINEヤフー インストリーム広告の実力

MZ：具体的な成果事例や、広告主からの反響について教えてください。

浅野（電通デジタル）：卸売業界における大手企業の事例では、キャンペーン開始日にYahoo! JAPANの最上部ニュース面に掲載される「Yahoo! JAPAN トップページトピックスPR」で広く認知を獲得し、その広告接触者に対して、LINEヤフー インストリーム広告を重ねて配信するリターゲティング施策を実施しました。

　LINEヤフーのデータマーケティングソリューションを用いてその成果を多角的に分析したところ、「トピックスPR」と「LINEヤフー インストリーム広告」の両方に重複接触したユーザーの指名検索数（企業名や商品名での検索）が最も大きく伸び、検索リフト値が500％以上（5倍以上）へと急上昇する顕著な成果が得られました。

　さらに、競合他社を含めた第一想起分析においても、配信前の業界4位から配信期間中には2位まで想起順位が上昇しました。インプレッション数にとどまらず、「第一想起の獲得」や「指名検索の獲得」という確かな成果をデータで証明できたことで、クライアントからも高い評価をいただいております。

MZ：他の業界における活用や成果はいかがでしょうか。

浅野（電通デジタル）：飲料業界の購買データをインストリーム広告に活用した施策も大きな成果を上げています。具体的には、過去に自社商品と同ジャンル商材を購入したユーザーに配信をすることにより、自社商品に興味を持つであろうユーザーへの配信を可能にしています。

　配信後には、広告接触ユーザーと非接触ユーザーの「購買人数」と「購買金額」を比較し、広告によって購買がどれだけ増えたかを可視化しています。こうした配信効果が評価され、継続出稿につながっています。

北島（電通デジタル）：金融業界では、競合サイト訪問者や特定の競合キーワードを検索したユーザーをターゲットとすることで、コンバージョンが見込めるユーザーへ効果的にアプローチし、広告配信の精度を高めることができました。

　また、就活生向けの企業ブランディングについての案件相談をいただくこともあるのですが、就活関連サイトの訪問履歴や就活ニュースの閲覧データなどを掛け合わせることで、「就活生層」へのピンポイントなアプローチを実現しています。