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イベントレポート

テレビ×TVerで広告効果はどう変わる?リーチ補完・データ統合で証明された購買リフト

MarkeZine編集部[著]

VIVANTに見る、ドラマ連動広告の効果

 プラットフォームとしてのTVerが進化を遂げる中、地上波と掛け合わせることでどのような広告価値が生まれるのか。各局の担当者が具体的な事例と数値をもってその真価を解説した。

写真左から株式会社TVer 取締役 髙橋 秀明氏、株式会社TBSテレビ 営業局 新規事業開発担当部長 宇野 顯則氏、株式会社テレビ朝日 セールスプロモーション局 ソリューション推進部 富田 茜氏、株式会社フジテレビジョン コンテンツ戦略本部 営業局営業推進部長 田中 大樹氏、株式会社テレビ東京 執行役員 マーケティング局長 蜷川 新治郎氏
写真左から株式会社TVer 取締役 髙橋 秀明氏、株式会社TBSテレビ 営業局 新規事業開発担当部長 宇野 顯則氏、株式会社テレビ朝日 セールスプロモーション局 ソリューション推進部 富田 茜氏、株式会社フジテレビジョン コンテンツ戦略本部 営業局営業推進部長 田中 大樹氏、株式会社テレビ東京 執行役員 マーケティング局長 蜷川 新治郎氏

 ドラマ分野で実績を示したのは、TBSテレビの宇野顯則氏だ。日曜劇場『VIVANT(第2シーズン)』第1話はTVer単一エピソードの8日間再生数(放送当日+1週間)で887万回を記録し、TBS歴代ドラマのトップに立った。過去シーズンの再配信に加え、TVer独占スピンオフ『VIVANT ADVANCED』やラジオ展開を仕掛けた結果、スピンオフ視聴者の次回本編継続率は84.7%に達し、非視聴者(74.7%)と比べて10.0ポイント高い数値を記録した。

 宇野氏は、熱量のあるドラマ配信枠の広告効果について「熱量があることで、マインドもやはり前向きに見てもらえている」と感触を語り、具体的なアプローチを提示する。たとえば、ドラマ出演者と同じタレントを起用したCMを流す「出演者マッチ」では、広告評価の伸びにおいて、「広告認知」がプラス23.0ポイント、「広告好感」がプラス8.0ポイントに達するなど、全6指標で全体平均を上回る傾向がある。

出演者マッチの結果
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 さらに出演者起用に限らず、劇中シーンと商品を重ねる「コンテキストマッチ」や、ドラマの視聴後の感想に企業の想いを重ねる「読後感マッチ」、主題歌等と連動する「アーティストマッチ」といった作品連動の形も提示。視聴者の熱量が高い番組と広告を連動させる意味と可能性を伝えた。

3,000万人に届いた『-196無糖 おつまみドラフト会議2026』

 バラエティにおける立体的な連動プロモーション事例を解説したのは、テレビ朝日の富田茜氏だ。『アメトーーク!』とサントリー「-196℃」のコラボ企画『-196無糖 おつまみドラフト会議2026』では、「TVer配信」「地上波PR」「イベント」「SNS」という4つのアセットを統合した施策が実施された。

 2018年から続く人気企画の9作目となる本作は、92日間の配信期間で累計約211万視聴を記録。さらに地上波の提供枠でPRインフォマーシャルをオンエアしたことで、トータルリーチは3,025万人に達した(地上波PRのみ2,872万UU、TVerのみ84万UB、重複69万UB)。

 地上波ではテレビ朝日が得意とする、M3・F3層へ確実に伝え、TVerでは若年からミドル層(M1・M2、F1・F2層)を補完することで、どちらかだけでは成り立たないリーチを実現した。加えて本施策では、六本木ヒルズアリーナで3日間のフードイベントを開催。番組内で紹介した飲食物の試食体験を提供し、家庭用商品である「-196℃」のリアルな飲用体験を創出した。

地上波とTVerのリーチ結果(性年齢)
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 4つのアセットをフル活用した結果、アンケート調査では全体の「施策認知」が11.8%を記録。配信コンテンツの視聴者は非視聴者と比べて飲用意向がプラス3.8%、商品が「食事に合う」という評価がプラス9.8%リフトアップするなど、ブランド受容性の明確な向上が確認できた。

1億人が熱狂! スポーツと国民的カバレッジ

 続いてスポーツ分野の事例がフジテレビジョンの田中大樹氏から語られた。リアルタイムで展開するスポーツについては、自宅のテレビで地上波を、外出先ではTVer等で見るといったデュアル視聴スタイルが定着している。2024年開催のパリオリンピックでも圧倒的な数字が記録された。

 地上波での開会式視聴者は日本全国でおよそ4,000万人に到達。TVerでも大会全体で1億1,000万再生を記録し、民放における地上波とTVerのトータルリーチは1億191万人にのぼった。

 「オリンピックと地上波放送による圧倒的な影響力は、TVerが加わることによってさらに強化され、時間や場所を選ばない完全な網羅率、つまり『国民的カバレッジ』が完成したと言えます」(田中氏)

 このカバレッジがもたらす効果を検証すべく、フジテレビはパリオリンピック提供スポンサーの事例をもとに、Resolving LAB社のメーカー実測テレビ視聴ログとTVer公式配信サーバーログを突合。全国15〜69歳を対象に、「両接触層」「地上波のみ」「TVerのみ」「両方非接触」の4セグメントで効果を詳細に分析した。

 テレビとTVer双方でCMを見た層のCM認知率は45.5%に達し、地上波のみ(34.2%)、TVerのみ(39.7%)を大きく上回った。CM評価においても、広告理解度や好感度、残存度で最高スコアを記録し、「サービスや商品を購入・利用したい」という購買・利用意向は46.8%(非接触比+14.8ポイント、地上波比+8.4ポイント)へと跳ね上がった。

画像を説明するテキストなくても可
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 地上波のリーチにTVerが加わることで未到達層を補完しつつ、重複接触によって認知から購買転換までを一気に引き上げる構造がデータで実証された。田中氏は、通常番組のCMが「日常的な受容環境やながら視聴」をベースにするのに対し、オリンピックは「熱狂と注目が集まる特別環境」であり、CM注視度の大幅向上や記憶残存率のリフトが働くプレミアム効果があると分析する。

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広告の「4つの壁」を破る、非特定視聴データ

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

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