日経BPコンサルティングは、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2017ー秋冬」を実施した。同調査は、Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響を明らかにするもので、12月20日に調査報告書を発行・発売した。

　同調査では、今回からWebブランド指数（以下、WBI）の算出方法を一部改訂し、企業の事業活動や技術・取り組みへの「理解」「関心」を測る「態度変容：企業活動」を新設。来訪経験者のWebサイト上での行動を測る「コンバージョン」とWebサイト外での行動を測る「波及効果」を、「行動喚起」スコアとして統合した。これにより、WBIを構成する指数は「アクセス頻度」「サイト・ユーザビリティ」「サイト・ロイヤルティ」「態度変容：製品・サービス」「行動喚起」「態度変容：企業活動」の6指数となった。

　今回、調査対象500サイト中の総合ランキングで第1位となったのは「Yahoo! JAPAN」。第2位は「楽天市場」、第3位は「Amazon.co.jp」だった。「Yahoo! JAPAN」は6指標全てでスコアが低下しており、特に「態度変容：製品・サービス」「行動喚起」「態度変容：企業活動」の低下が目立った。しかし、「アクセス頻度」が高いことを背景に、「サイト・ユーザビリティ」「サイト・ロイヤルティ」でいずれも500サイト中トップを獲得し、総合第1位を堅持した。

　次に、一般企業サイトのトップ3は「サントリー」「ヤマト運輸」「森永乳業」という結果に。サントリーは「態度変容：企業活動」スコアが大きく伸び、WBIを牽引した。サントリーは、2016年秋冬のサイトリニューアル時からコーポレートメッセージ「水と生きる」を訴求した動画をメインビジュアルに採用しており、動画を活用した企業活動の打ち出しが浸透してきた可能性がある。

　また新設した「態度変容：企業活動」スコアでランキングトップを獲得したのは、「日立製作所」。第2位に「ファイザー」、第3位に「GSK グラクソ・スミスクライン」がランクインした。同スコアの上位ランキングでは、BtoB／BtoC共に展開する電機・電子メーカーや製薬メーカー、食品・飲料メーカーが目立った。いずれのサイトでも技術力や研究・開発のコンテンツが来訪者の目に留まりやすく、企業活動の理解から関心喚起につながっていると見られる。

【調査概要】
調査手法：ネット調査
調査対象：全国、20歳以上のネットユーザー（日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター）
有効回答数：35,868件
調査対象ブランド：企業や団体が運営する日本の主要500サイト
調査期間：2017年10月10～17日
調査企画／実施：日経BPコンサルティング

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