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【特集】2024年・広告の出し先

CTVの利用が定着した今、改めて押さえておきたいTVerの可能性

 生活者・広告主双方にとって身近な媒体となりつつあるコネクテッドテレビ(以下、CTV)。その価値を語る上で欠かせないのがOTT(インターネット回線を通じてコンテンツを配信するストリーミングサービス)の存在だ。本記事では、OTTの代表格であるTVerと、TVer広告の売上に貢献した広告会社を表彰する「TVer SalesAwards」で2年連続Gold Partnerに選ばれたSepteni Japanの2社に、CTV広告の最新動向と成果につながるヒントを聞いた。

※本記事は、2023年12月刊行の『MarkeZine』(雑誌)96号に掲載したものです

目的視聴からなんとなくTVerへ

──2023年は日本でもCTVの視聴利用および広告出稿が浸透したように感じられますが、お二人は1年を振り返ってみていかがですか?

蒲地:私もCTVが人々の生活に定着したと感じます。テレビの結線率(インターネットに接続しているテレビの割合)が全国的に伸び、TVerのデバイス別動画再生数においてCTVが占める割合は約3割を超えました。TVerの再生数とユニークブラウザ数も増えているため、その中の約3割と考えると伸びは明白です。ちなみに2023年10月の月間ユニークブラウザ数は3,046万で、4ヵ月連続記録を更新しています。

株式会社TVer 執行役員 兼 広告事業本部 副本部長 兼 第二営業部長 蒲地潤一朗(かもち・じゅんいちろう)氏 1997年博報堂入社。初任で新聞局に配属。その後テレビ局へ異動後、約21年間テレビ広告業務に従事。2023年度より株式会社TVerに出向。広告事業本部にてTVer広告のセールスを担当し現在に至る。
株式会社TVer 執行役員 兼 広告事業本部 副本部長 兼 第二営業部長 蒲地潤一朗(かもち・じゅんいちろう)氏
1997年博報堂入社。初任で新聞局に配属。その後テレビ局へ異動後、約21年間テレビ広告業務に従事。2023年度よりTVerに出向。広告事業本部にてTVer広告のセールスを担当し現在に至る。

蒲地:Amazonが発売するFireTVシリーズ用のリモコンにTVerボタンが搭載されたことも2023年の主要トピックでした。視聴者にCTVでTVerをまず選んでもらうためには、デバイス側への働きかけが不可欠です。当社では専門チームを設けて、メーカーとの交渉を進めてきました。

甲斐:リモコンへのボタン搭載はABEMAも力強く取り組んでユーザー数を大きく伸ばしていた印象です。TVerのMAUもこれによってさらに増えていくのではないでしょうか。

Septeni Japan 株式会社 マーケティング戦略本部 メディア戦略推進部部長 甲斐拓人(かい・たくと)
Septeni Japan株式会社 マーケティング戦略本部 メディア戦略推進部部長 甲斐拓人(かい・たくと)
入社以降、営業職として大型顧客のプランニング兼プロジェクトマネジメントを担当。出向を経て2021年にSepteni Japanへ帰任。帰任後はテレビ×デジタルの統合プランニングを行う部署の責任者としてチームを立ち上げ、2022年10月より現職。

蒲地:ユーザーの視聴態度にも変化が見られました。特定の番組を見るためにTVerを訪れる「目的視聴」が主流でしたが、最近は面白いコンテンツを探しにTVerを訪れる方が増えています。当社としても地上波テレビのように目的なく訪れて楽しむ“なんとなくTVer”を目指しているため、なるべく長く滞在していただけるよう新旧コンテンツの拡充に注力しているところです。

甲斐:これまではテレビというデバイスに対して地上波のCMしか打ち手はありませんでしたが、最近はCTV広告を一つの手法としてプランニングに組み込めるようになりました。効果の見やすさやPDCAの回しやすさ、素材差し替えの柔軟性という観点において、テレビデバイスにより出稿しやすくなったと言えるのではないでしょうか。

 当社が社内組織「CTV LABO」を立ち上げた2021年当初に比べると、現在は広告主からCTV広告の引き合いが圧倒的に増えています。広告主の業種や相談内容も多岐にわたり、CTV広告市場の活況を肌で感じているところです。

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この記事の著者

渡辺 佳奈(編集部)(ワタナベ カナ)

1991年生まれ。慶應義塾大学環境情報学部を2013年に卒業後、翔泳社に新卒として入社。約5年間、Webメディアの広告営業に従事したのち退職。故郷である神戸に戻り、コーヒーショップで働く傍らライターとして活動。2021年に翔泳社へ再入社し、MarkeZine編集部に所属。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/04/17 20:41 https://markezine.jp/article/detail/44373

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