※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報（メールアドレス＆パスワード）でログインいただけます
※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報（メールアドレス＆パスワード）でログインいただけます
定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第25号（2018年1月号）のテーマは、「業界キーパーソンに聞く2018年のマーケティング戦略」です。
3年目を迎えた定期誌『MarkeZine』を振り返ってみれば、2017年はネットメディアのあり方を皮切りにリアル体験、インフルエンサー、デジタル接客、UGC、コミュニティマーケティングなど、いまや常識となった「ユーザー起点のマーケティング」についての特集が多くを占めています。2016年の特集ではデータやテクノロジーを取り上げた特集が多かったことを踏まえると、2017年はユーザーを中心とするマーケティングや考え方が広く普及した1年だったと言えるかもしれません。
では、2018年はどんな1年になるのか、そして業界各社はどんな1年にしようとしているのでしょうか。2018年最初の定期誌『MarkeZine』第25号（2018年1月号）では、「業界キーパーソンに聞く2018年のマーケティング戦略」を特集。先進的なマーケティングに取り組む全20社のキーパーソンに2017年を総括していただき、2018年の展望を語っていただきました。新たにマーケティング戦略を立てるうえで、あるいは自社の戦略を検証するために、ぜひ業界キーパーソンの言葉を参考にしてみてください。
また、巻頭インタビューには楽天データマーケティングを率いる有馬誠氏に取材。ヤフーやグーグルで黎明期からネット広告の発展を見てきた有馬氏は、オンラインとオフラインを自由に行き来するユーザーを捉え、購買ファネルのすべてをデータで可視化することを同社で実現するという、大きな目標を掲げています。
同社では今後5年で購買ファネルの上部から下部まですべてがデータでつながる、数字をベースにしたファクトマーケティングが完成すると見込んでいるそうです。その未来に向かう途中、広告主や広告会社はどんな課題に向き合わなければならないのか。本記事で、有馬氏による展望が語られます。他にも人気連載も多数掲載しております。
テクノロジーの進化によって、デジタルマーケティングが効果を発揮する範囲は飛躍的に広がっている。もはや“デジタルマーケティング”という言葉が意味をなさなくなり、「マーケティング自体のデジタル化が進んでいる」といわれる中、それを強力に推進するドライバーとなるのがデータの活用だろう。オンラインとオフラインを自由に行き来するユーザーを精緻に捉え、どう活かしていけるか？ それに取り組むジョイントベンチャーとして、2017年7月に楽天と電通は楽天データマーケティングを設立。同社を率いる、ネット広告の黎明期から市場の拡大に携わってきた有馬誠氏に、同社で実現することと今年の展望を聞いた。
日本広告協会と日本民間放送連盟は、共同でテレビCM素材のオンライン運用を進め、2017年10月2日時点で民放テレビ局21局にてオンラインの受け入れが可能になった。また、これを受けて資生堂は10月6日オンエアのテレビCM素材をオンラインで入稿し、広告主の動きに先鞭をつけた。この動きに象徴されるテレビCMの変革は、今年どのように進むのだろうか？ そしてテレビ広告の未来はどうなるのか？ 資生堂ジャパンと、プログラマティック取引をはじめ各種広告テクノロジーを展開するC1Xをゲストに、じっくりとうかがった。
定期誌『MarkeZine』第25号（2018年1月号）の特集では、アスクル／花王／Gunosy／グライダーアソシエイツ／クレディセゾン／クロックス・ジャパン／スマートニュース／Zebra Japan／ソフトバンク／Twitter Japan／電通デジタル／日本航空／博報堂ＤＹデジタル／三井住友カード／メルカリ／ヤマト運輸／ライオン／RIZAPグループ／LINE／ロジクールのキーパーソンに、2018年への抱負を聞いた。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、SnSnapにてオウンドメディア『COMPASS』の編集長を務めながら、SNSコンサルタントとして活躍している石井リナ氏を紹介する。ミレニアル世代のマーケターとして注目される石井氏は、2018年1月に自身の会社を立ち上げ女性向けの動画メディアをローンチする。彼女の柔軟な働き方や考え方についてうかがった。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は投資銀行のCredit Suisseの調査レポート「The Future of Advertising」をもとに、米国広告業界の先行きを占います。
話題の書籍のダイジェスト版を紹介する連載「Book Navigator」。今回は『新鉄客商売 本気になって何が悪い』（唐池恒二 著、PHP研究所、2017年9月）を取り上げます。
交通系電子マネーの「Suica」と「PASMO」が相互利用できるようになってから、もうすぐ11年が経過しようとしている。コンビニやスーパーをはじめ、ファストフード店などでも電子マネー決済ができるようになった。利用範囲がますます拡大している電子マネーを、生活者はどのように利用しているのだろうか。またいまだに利用していない人は、なぜ利用しないのだろうか。当調査では、全国18～69歳の男女1,000人を対象にアンケートを実施し、電子マネーの普及率や利用実態に迫る。ここでは、交通系電子マネー、支払い系電子マネーの2つに焦点を当てた。