ニールセン デジタルは、3月末より販売を開始した動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2019（Nielsen Video Contents & Ads Report 2019）」をもとに、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表した。

インターネット利用者の27％が「有料インターネット動画サービス」を利用

　2019年3月時点の「有料インターネット動画（定額制や都度課金型のVideo On Demandなど）」の利用状況を見ると、昨年から5ポイント増加し、インターネット利用者のうち27％が利用していることがわかった。

　年代別では若年層の利用率が高く、10代では37％、20～34才では36％という結果に。昨年からの増加率を見ると、どの年代でも利用率は約5ポイント増加し、有料インターネット動画サービスは幅広い年代に浸透してきていることがわかる。

「Amazon Prime Video」の利用率は昨年から4ポイント増え、17％に

　利用率の高い上位3サービスを見ると、1位の「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から4ポイント増え、インターネット利用者のうち17％が利用している結果となった。2位以下の「Hulu」と「Netflix」の利用率はそれぞれ4％で、増加傾向にはあるものの、1位との差が拡大した。今後の利用意向を見ると、昨年に続き増加傾向となっており、今後も利用の拡大が期待できることがわかる。

動画広告に対して許容度が高いデジタルメディアは？

　各デジタルメディアで表示される動画広告の許容度について、テレビCMと比較すると、「見逃し配信サービス」の次に「ニュースキュレーション」が続く結果に。動画の視聴シーン／態度別に見ると、移動中や受け身で視聴しているときほど動画広告に対しての許容度が高くなることがわかった。

【調査概要】
調査期間：2019年3月8日～10日
調査対象：パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳（高校生）以上の男女、約3,000名

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