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定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第28号（2018年4月号）のテーマは、「ヒットの源流、とりまく環境」です。 個人の多様なニーズに応えるニッチな商品やサービスが登場し、広くヒットする商品を生み出すのは難しくなったと言われます。しかし、そんな中でも年齢や性別、興味の枠を越えてヒットする商品は存在しています。そうしたヒット商品はどのように誕生し、受け入れられていったのでしょうか。特集では、「チェキ」の富士フイルム、「ルンバ」のアイロボットジャパン、「瞬足」のアキレスに、ヒットの秘訣を聞きました。
また、巻頭インタビューでは設立2周年が近づく電通デジタルに取材。同社が見据える2018年とその先の戦略について尋ねました。他にも人気連載も多数掲載しております。
電通デジタルが発足して1年半が経った年明け、同社では代表取締役CEOに電通で長く営業を務めてきた山口修治氏を迎え、これまで同社を率いてきた鈴木禎久氏を代表取締役社長COOとする、いわばツートップ体制を敷いた。会社概要に写る両者の写真に添えられたのは、「デジタルで人を幸せに」とのメッセージだ。昨年、電通グループがそのビジョンとして新たに提唱した“People Driven Marketing”に基づき、人を幸せにするマーケティングに取り組む両氏に、これまでの歩みと今後の展望をうかがった。
1998年に発売され、10代女性を中心に一世を風靡したインスタントカメラ「チェキ」。カメラや写真をとりまく環境の変化から、いっときは生産数量が激減したものの、2007年前後から回復の兆しを見せ、現在では日本に留まらずグローバルで高い人気を博している。日本では「チェキ」、海外では「インスタックス」という名称で親しまれ、2017年度は全世界合計販売台数750万台に届く勢いだ。この回復の要因はどこにあるのだろうか？ インスタント事業の商品企画・マーケティングを統括する高井隆一郎氏に聞いた。
今から16年前、これまでなかったまったく新しい家電市場が誕生した。それが「ロボット掃除機」だ。この分野の先駆者米アイロボット社が2002年にリリースした「ルンバ」シリーズは、国内で200万台を超える販売台数を誇り、ロボット掃除機という商品のデザイン性や動作、機能のデファクトを作り上げてきたといっても過言ではない。まったく新しい商品カテゴリーを提案し、その市場を拡大するため、同社はどのようなマーケティング戦略を展開してきたのか。アイロボットジャパン合同会社の山田毅氏に聞いた。
小学生に絶大な人気を誇るジュニアシューズ「瞬足」。二人に一人が履いていると言われ、特に運動会では目立つ。今年で誕生から15周年を迎え、新たに上履きをラインアップに加え、また他社と組んで縄跳びやバッグといった小物類にも商品展開を広げている。学校生活を応援するライフスタイルブランドとして躍進中だ。売上No.1ブランドとしての地位をそのままに、販売網を抜本的に見直し、EC化率の向上にも注力しているという。開発時から一貫して瞬足に携わる津端裕氏は「No.1でも失うものはない、改めて挑戦のときだと考えている」と意気込む。
ミレニアル世代は団塊の世代や親世代（X世代）とは異なる価値観をもっており、旅行においても独自の基準で移動手段や宿泊先を決めている。今回は、世界の大手ホテルによるミレニアル世代向けの取り組みから、ミレニアル世代の健康意識が親世代とどのように違っているのかをみていこう。
Webマーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、mannakaの藤田彩月氏を紹介する。ペライチ在籍時に「47都道府県ペライチサポーター制度」を立ち上げた藤田氏は、個性が活きる社会を創ることが自身の使命と話す。共創マーケティングに惹かれ、そのスキルを磨きたいとmannakaへ転職した。彼女が子どもの頃から抱くソーシャルデザインへかける思いについて話をうかがった。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は日本でも話題のライブコマースの本質を、中国アリババの動きから読み解く。
話題の書籍のダイジェスト版を紹介する連載「Book Navigator」。今回は『なぜアマゾンは「今日中」にモノが届くのか』（林部 健二 著、プチ・レトル、2017年12月）を取り上げます。
ここ近年、フリマアプリのテレビCMを見る機会が増えている。既にECサイトやオークションサイトがあった中で、なぜフリマアプリという新しいジャンルの個人間売買を支援するサービスが急成長を遂げたのだろうか。現時点におけるフリマアプリの利用実態やその利用者を惹きつける要因を探るため、全国15～59歳の男女1,500人を対象にアンケートを実施した。