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「デジタルで人を幸せに」 電通デジタルが進む2018年とその先

2018/04/25 07:00

 電通デジタルが発足して1年半が経った年明け、同社では代表取締役CEOに電通で長く営業を務めてきた山口修治氏を迎え、これまで同社を率いてきた鈴木禎久氏を代表取締役社長COOとする、いわばツートップ体制を敷いた。会社概要に写る両者の写真に添えられたのは、「デジタルで人を幸せに」とのメッセージだ。昨年、電通グループがそのビジョンとして新たに提唱した“People Driven Marketing”に基づき、人を幸せにするマーケティングに取り組む両氏に、これまでの歩みと今後の展望をうかがった。

※本記事は、2018年4月25日刊行の定期誌『MarkeZine』28号に掲載したものです。

電通デジタル自身が1.0から2.0へと進化した

株式会社電通デジタル 代表取締役CEO 山口 修治(やまぐち・しゅうじ)氏(写真左)
1989年電通入社。大阪支社第5営業局を皮切りに、東京本社と関西支社の2つの拠点で、日用品、通信、鉄道、フランチャイズ、家電、精密機器業界等のクライアント等を担当。2009年関西第1営業局・営業部長、2014年同局・専任局次長、2015年同局・局長補。電通イージス・ネットワークとの協業プロジェクトを経て、2017年にデジタルプラットフォームセンター長に就任。2018年1月より現職。

株式会社電通デジタル 代表取締役社長COO 鈴木 禎久(すずき・よしひさ)氏(写真右)
1990年電通入社。マーケティング局を経て、1995年6月マーケティング統括局商品開発研究部。1996年4月コミュニケーション研究部。2008年7月ストラテジック・プランニング局部長。2010年9月コミュニケーション・デザイン・センター兼務。2013年4月ビジネスクリエーション局 局次長。2013年10月マーケティング・デザイン・センターBIプランニング部 部長兼務。2014年7月プロモーション・デザイン局 チャネルイノベーション部部長兼務。2015年7月プロモーション・デザイン局 局長補。2016年7月データ&テクノロジーセンター兼務。2017年3月より現職。

――2016年7月1日に電通デジタルが発足して、2年目も後半に差し掛かる折、御社では新たなツートップ体制を発表されました。この間には電通グループ全体のメソドロジーである“People Driven Marketing”の発表、またパートナー企業との提携や各種プロダクトのリリースも相次ぎ、活発な印象です。まずは御社設立時から社長として組織を率いてこられた鈴木さんから、これまでの歩みを振り返っての所感をうかがえますか?

鈴木:端的にいうと、わずか1年半の間に、我々自身が“1.0”から“2.0”へとバージョンアップした感があります。

 設立当初は、マーケティングコミュニケーションからデジタル広告運用まで各種の専門部署をとりそろえ、各部署で専門性を発揮しながらクライアントのニーズに応える体制を整えていました。ですが、これまでどちらかというとマーケティングの中で先鋭的に独自の発展を遂げてきたデジタルの領域が、2016年から2017年にかけて、「マーケティング自体がデジタル化している」といわれるようになってきました。先進企業を中心に、デジタルマーケティングのどれかの機能を求めるだけでなく、それらを組み合わせながらマーケティング目標を達成していくというニーズが増えてきたと認識しています。

 当然、我々がどう変わるべきかというと、当初に敷いていた各部署でスペシャリストが高い専門性を担保しながら、同時にクライアントの目標に合わせて領域をまたいで統合的にソリューションを提案できるようにならないといけない。そこで、年明けにCEOに就任した山口が電通に所属時から発案していたことをベースに、2017年内に急ピッチで開発したのが、電通グループ全体の新たなマーケティングメソドロジー“People Driven Marketing”(以下、PDM)でした。

People Driven Marketing の概念図。“人”を基点に、本当に必要なタイミングで必要な情報を提供することを目指して戦略を立案、施策を実行していく。
People Driven Marketing の概念図。
“人”を基点に、本当に必要なタイミングで必要な情報を提供することを目指して戦略を立案、施策を実行していく。

 PDMは、これまでグループ内に蓄積してきた最先端のマーケティング手法を、手法ありきあるいは使い手である企業ありきではなく、“人”を基点に統合して提供するためのフレームワークです。同時に、電通デジタルを含めた電通グループがどのような未来を志向しているのかを社内外に示す、ビジョンにもなっています。


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