MarkeZine（マーケジン）

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定期誌『MarkeZine』巻頭インタビュー一覧

1～15件(全25件)

  • 老舗メディア「スポニチ」が挑む　デジタルビジネスモデル構築

    　今年5月1日、江端浩人氏がスポーツニッポン新聞社のCDO（チーフ・デジタル・オフィサー）・特任執行役員に就任した。2月に70周年の節目を迎えた同社は、昨年より江端氏を外部アドバイザーとし、デジタル時代の新たな新聞の形を模索。紙媒体の特性と、老舗スポーツ新聞ならではの豊富な資産やネットワークを強みに、攻勢をかけていく。「情報の信頼性へのニーズや来年に控える東京五輪も大きな追い風」と語る江端氏に、現在の展望を聞いた。

    54
    2019/08/26

  • デジタル広告の可能性を追求　DACと博報堂DYデジタルの統合で切り開く道

    　2019年4月、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は博報堂DYデジタルとの統合を発表し、改めて新DACとして活動していくこととなった。両社はこれまでもグループ会社として緊密に協業してきたが、今後は同一の会社として一層のポテンシャルを発揮していく。同社を率いる島田雅也社長は「統合によって人材の数と多様性が広がったことは大きなメリット」とし、今後の方向性についての考えを語る。

    57
    2019/07/25

  • 1億人分のデータとテクノロジーを武器に“リテールの逆襲”が始まる

    　「earth music＆ecology」をはじめとする複数の自社アパレルブランドを持ちながら、モール型のECサイト、ファッションレンタル、ホテルや飲食など幅広い事業を手掛けるストライプインターナショナル。決して伸び盛りではない市場で、マクロとミクロの視点による緻密で柔軟な戦略によって、各事業を成長させている。膨大なデータを梃子に、リテールの逆襲とも言える進撃を繰り広げる石川康晴社長が次に見据えるのは、リアルな場を活かした熱量の向上だ。未知の領域に踏み込める、その視点に迫った。

    95
    2019/06/25

  • 創業69年のイノベーション創発企業へ　寺田倉庫の変貌

    　1950年創業でありながらここ数年でイノベーション創出企業へと変化した寺田倉庫。BtoB向けの倉庫業の枠を超え、現在では個人向けにワインやアートの保管も手掛けるようになっている。中でも2012年に開始したクラウド収納サービス「minikura」は、APIを公開することで、スタートアップや既存企業内での新たなビジネス創出を支える存在にもなっている。同サービスを手掛ける専務執行役員の月森正憲氏に、イノベーションの種を事業化する手立てやそのビジョンを聞いた。

    161
    2019/05/24

  • “顧客体験の創造”から次のステージへ　ポルシェが挑むブランドの継続と強化

    　2018年にブランド70周年を迎えたポルシェは、既存オーナー向けの施策と並行してミレニアル層へのアプローチに注力している。日本市場のマーケティングを率いる山崎香織氏からは、自身の経験を振り返る中で、また現在と今後のポルシェについて語る中で、重ねて“チャレンジ”という言葉が発せられた。課題を見据え、力強く乗り越えていくチームのベースにあるのはブランドの根幹である「進化と挑戦」の姿勢だ。

    38
    2019/04/25

  • マーケティングとは市場創造　創業時から変わらぬ精神を商品に込めて

    　「ポッキー」をはじめ、ポップで楽しいイメージの商品がいくつも思い浮かぶ江崎グリコだが、その一方で、糖質オフアイス「SUNAO」やアーモンド飲料「アーモンド効果」といった健康を切り口とする商品群も好調だ。新規性の高い商品を根付かせるためには、健康増進のベネフィットを生活者に理解してもらうパブリックリレーションズ構築を含めた長期的なマーケティング戦略が必要になる。「その難しさを押しても、市場を創造するのが我々の使命」と、健康事業・新規事業マーケティング部を率いる木村幸生氏は語る。

    92
    2019/03/25

  • コンシューマー向け事業で成長し続けるデルのマーケティング戦略

    　法人向けパソコンで定評のあるデルが、今、個人向けのBtoC事業を伸ばしている。売上を重視するあまり、刈り取り系といわれるコンバージョン施策に広告予算を100％集中させたことで、認知度などの指標の低下を経験。広告投資を見直し、ブランディング施策にも効果的に予算を配分することで、近年、個人向けパソコン事業のシェアを数％から最大で13％と大きく成長させている。特に、この2年間は、顧客とのエンゲージメント構築を目的としたアンバサダープログラムに注力。会員数も右肩上がりで伸びている。個人向けとスモールビ...

    183
    2019/02/25

  • グループ全体でマーケティング力を強化　共通顧客基盤でCX向上を目指すANA Xの挑戦

    　CXを踏まえたサービス設計や改善に定評のあるANA。同社は2016年、2020年度までのANAグループ中期経営戦略の一環として、既存のロイヤリティマーケティング部を独立させる形で、新会社「ANA X」を設立した。主にマイレージプログラムを推進しながら、ノンエア事業を含めたデータ活用を推進し、グループに貢献しながらANA経済圏を確立するという。現時点での進捗と今後の構想を、取締役副社長の加藤恭子氏に聞いた。

    63
    2019/01/25

  • 一貫した顧客体験を実現する　すかいらーくの攻めの戦略

    　金融からキャリアをスタートし、コンサルタントや経営者を経て、2016年よりすかいらーくの社外取締役として経営に参画していた和田千弘氏。今年7月には社内にポジションを移してCMOに就任、10年成長を続ける同社のさらなる拡大と顧客への還元のため、ITをはじめ各種のマーケティング投資を加速させている。混沌とした時代、外部にはリスクと思える戦略をなぜ取れるのか？　厳格な経営管理と徹底した情報収集を重視する和田氏の言葉から、全社的な活動としてのマーケティングのあり方を考える。

    33
    2018/12/25

  • 社会価値創造型企業へ　NECの変革をマーケティングで牽引する

    　NECは現在、長らく続いたBtoC事業を縮小し、BtoB企業へのシフトを加速している。それをマーケティングの側面から強く牽引しているのが、2015年に外部から執行役員として参画、昨年4月よりCMOを務める榎本亮氏だ。今年の4月には、事業ごとに推進されていたマーケティングの機能をコーポレート部門下に再編し、CS部門も内包した。「当社が今年1月に発表した『2020中期経営計画』では、成長に向けて、サービス型のビジネスモデルへの変革、グローバルでの成長エンジンとしてセーフティ事業への注力を掲げた。こ...

    223
    2018/11/26

  • 売上拡大に直結　「ガリガリ君」が貫く異端のマーケティング

    　年間販売本数は4億本。日本でいちばん売れているアイス、それが「ガリガリ君」だ。昔から親しまれているブランドながら、近年では“ガリ梨”のヒットや値上げの「お詫び広告」など、様々な施策がネット上で大きな話題になっているのも印象深い。それらは売上に直結しており、ガリガリ君を手がける赤城乳業は、マーケティングに注力し始めてから現在までの14年間で業績を倍以上に伸ばしている。そのキーパーソンである同社マーケティング部 部長の萩原史雄氏に、メディアやファンを巻き込みながら売上につなげる戦略について聞いた。...

    52
    2018/10/25

  • 広告は世の中を進歩させる　そこにメディアと広告の信頼性は不可欠

    　昨年より日本でも表出した「広告の信頼性」を取り巻く一連の問題は、広告主企業にとって喫緊の課題となっている。デジタル広告が当たり前のように生活に密着している中、また若年層へのリーチが難しくなっている中で、日本アドバタイザーズ協会（JAA）では他の業界2団体とともに、デジタル広告の信頼性を担保する仕組みの構築について協議している。2016年より同会の専務理事を務める、味の素出身の鈴木信二氏は「メディアの信頼性は間違いなく広告の信頼性につながっている。広告主企業が当事者としてもっと意識を高める必要が...

    40
    2018/09/25

  • 伝統は革新の連続　テクノロジーで進化する吉野家のブランド経営

    　1899年、日本橋に個人商店として「吉野家」が誕生した。来年は創業120周年の節目の年にあたる。その歴史から老舗のイメージが強いが、近年はテクノロジーへの投資も著しく、アプリなど対顧客のデジタルマーケティング施策とともに、店頭でのデジタル活用にも積極的だ。オペレーションやサービスの仕組みを効率化しながら、顧客に対応するのはあくまで人である点にこだわる。現社長に併走し、「社長の夢実現担当」を自任するCMOの田中安人氏に、ファンに支持されるブランド育成とデジタル化について聞いた。

    201
    2018/08/24

  • 顧客体験価値を追求　ライオンが挑む、顧客起点のコミュニケーション

    　ライオンは2017年10月、従来の宣伝部の機能を再編し、新たにコミュニケーションデザイン部を立ち上げた。併せて顧客体験の価値を追求するCXプランニング室を新設し、顧客の視点でコミュニケーションを図ることに注力し始めている。同部の部長を務める小和田みどり氏は、提供する体験の価値を伝えた「クリニカKid’s（キッズ）」のハブラシの施策や、オウンドメディア「Lidea（リディア）」での分析を起点とする売り場活性化施策などを通して、マス広告と同時に「これからは一人ひとりのとなりでメッセージを投げかける...

    34
    2018/07/25

  • フィンテック×アドテクで新しいリテールマーケティングを創出する

    　プライベートDMPをリリースするなど、自社の資産であるデータの活用に積極的なクレディセゾン。同社は今年3月、顧客の変化や新たなビジネスモデルへの対応を目的に、大きな組織改定を行った。これにより、以前からネット領域の新事業やデータ活用を推進してきたネット事業部は「デジタル事業部」と改称し、デジタル関連の幅広い分野をカバーするとともに、6月にはネット事業部長を務めていた磯部泰之氏が取締役に就任。デジタル事業を一層強化していく姿勢がうかがえる展開だ。磯部氏に、現在の課題や提携先企業とともに描く将来像...

    13
    2018/06/25
1～15件(全25件)
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