MarkeZine（マーケジン）

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定期誌『MarkeZine』巻頭インタビュー一覧

1～15件(全38件)

  • Facebook Japanが目指す、ニューノーマル時代のプラットフォーマーの姿

    　2020年1月に味澤将宏氏がFacebook Japan代表に就任して以降、図らずもその舵取りはコロナ禍という誰も想像し得なかった状況下で展開されることとなった。人と人とが物理的に距離を取らなければならない事態に、FacebookやInstagramにおける数々のコミュニティが多くの人の拠りどころとなる傍ら、同社は地方自治体への支援やコロナ禍における事業方針および新機能の発表など、精力的に活動している。その根底にある考えと、企業や自治体そして生活者をどう支えていくのか、味澤氏が語った。

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    2020/09/25

  • 普遍的な学びを問い直し変化を待つ世界に一石を投じる

    　2020年5月25日、日本マーケティング学会は長期化するコロナ禍に際して「#いまマーケティングができること～新型コロナ危機での探究と創発～」と題したウェビナーを開催。会長の古川一郎氏を含む6名の識者の議論に、多くの学会員が耳を傾けた。実務家が研究者の2倍も所属し、アカデミックと実務が融合する学会では、人々の価値観が大きく変わる中で何に注目が集まっているのか、議論が進む。今、マーケティング領域で考えるべきことについて、古川氏にうかがった。

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    2020/08/25

  • 急伸するZoom　その世界観とマーケティング戦略

    　昨年末時点での1,000万から、今年4月には一気に3億へ。Zoomの全世界における1日の会議参加者数の変化だ。今、ビジネスシーンではオンラインミーティングやウェビナーが急増し、プライベートでは“Zoom飲み”も広がりつつある。競合ひしめく中で選ばれる要因について、日本市場を預かるZVC Japan（Zoom）の佐賀文宣氏は「圧倒的なプロダクトの性能と、“顔が見える”明るい世界観」と表現する。佐賀氏と、マーケティングを担う岡澤典子氏に、米国とは異なるマーケティング戦略とプロダクトの強さの背景にあ...

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    2020/07/27

  • 培ってきたコミュニティを軸に「イノベーションの場」を創出し続ける

    　今、様々なリアルイベントが軒並み中止を迫られ、新しい商機の生み出し方が求められている。1万5,000人を集客するアドテック東京をはじめ、年間数多くのイベントを開催するコムエクスポジアム・ジャパンでは、早々にオンラインセッションの公式チャンネルを開設。「イノベーションの場は、何もリアルでなくてもいいと気づいた」と語るのは、同社代表の古市優子氏。イベント開場前から並ぶ人に声をかけ、毎年参加の企業に会いに行ってインタビューする、コミュニティづくりの工夫とオンラインへの挑戦を聞いた。

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    2020/06/25

  • 「ブランドはもっと自由でいい」　テクノロジー×コミュニティで日本のモノづくりを盛り上げる

    　元Facebook Japan代表の長谷川晋氏がMOON-Xを創業、第一弾のプロダクトとしてクラフトビールブランド「CRAFT X」を立ち上げている。創業3ヵ月の2019年11月には10億円超の資金調達を完了し、目下第二弾となるスキンケアブランドのリリースを控える。「日本のすばらしいモノづくりのつくり手、消費者、そしてブランドのWin-Win-Winの関係を構築したい」という長谷川氏、そしてブランドのグロースを担う田中昭行氏に取材をしたところ、“エキサイティング”という言葉が何度も飛び交った。...

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    2020/05/25

  • 「食×デジタル」の可能性を追求　マーケティングと接客をつなぐDX推進

    　来店客や店舗スタッフの“笑顔”をAIで測定、満足度や店舗成長との相関性を数値化する。収集された「人の感情」を分析してさらなる満足度向上につなげる。これらは「とんかつ新宿さぼてん」はじめ多数の飲食店や社員食堂でのフードサービス、ホテル事業などを国内外で展開するグリーンハウスグループのイノベーションだ。ただし、技術やデジタル一辺倒ではうまくいかない。同社のDX推進をミッションに参画したCDOの伊藤信博氏からは、“学び”という言葉が幾度も発せられた。「実はアナログな部分もあえて残している」と、社内を...

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    2020/04/24

  • 顧客視点で組織文化を変革　レノボがCX投資に懸ける意図と勝算

    　2019年上期の国内PC出荷台数において、トップシェアを誇るレノボ・グループ。レノボ・ジャパンは昨年11月、かねて個人向けPCでは実現していた国内生産を法人向けPCでも本格的に開始した。「日本のビジネスを、Lenovoが加速する。」と銘打ったキャンペーンを展開し、エンドユーザーだけでなく販売代理店からも反響が大きかったという。日本市場をどう捉え、これからどう打って出るのか、デビット・ベネット社長と、マーケティング統括の土田博史氏に迫った。

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    2020/03/25

  • CXがサービスデザインそのものになる時代　“クリエイティブエクスペリエンス”の可能性

    　CX（カスタマーエクスペリエンス）は今、多くの企業にとって無視できない概念になっている。Isobar GlobalはCXの進化系として、クリエイティブを機能させる「Creative Experience」を提唱し、10ヵ国約1,000名のCMOに対して実施した調査レポートを昨年7月に発表した。電通アイソバー代表の得丸英俊氏は、「CXの向上がテクノロジー面から先に進んだ結果、今度は同質化が課題になり、クリエイティビティを発揮した独自性が期待されている」と読み解く。

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    2020/02/25

  • 「顧客にふさわしい場を追求する」　データと感性を行き来する一休の躍進

    　「こころに贅沢させよう」とのコンセプトのもと、独自のポジションを築き上げ、今年2020年には20周年を迎える「一休.com」。大手プラットフォーマーもひしめく市場において、一時は停滞したものの、ロイヤル顧客にぐっと絞り込む戦略に舵を切り、この数年は2桁成長を続けている。その立役者が、2013年より同社に参画している榊淳社長だ。コンピューターサイエンスのバックグラウンドを持つ榊氏に一休の経営戦略を聞くと、データを重視する姿勢の一方で、言語化できない部分を大切にする意識も色濃く見えてきた。

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    2020/01/24

  • データサイエンスとビジネスの距離を縮める　ソニー銀行が挑む、データドリブン経営への変革

    　ユーザーのデータを活用する上で、最も厳しいセキュリティが求められるであろう金融業界。その中で「データサイエンスとビジネスの間をつなぐ人材を育てよう」という発想でデータドリブンマーケティングに果敢に挑んでいるのが、ソニー銀行のルゾンカ典子氏だ。データ基盤の整備などに加え、社員のマインドセットの転換にも精力的に取り組んでいる。「“攻め”のマーケティングは性に合っている」とほがらかに語るルゾンカ氏が進める、データを梃子にした同社の改革と展望とは。

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    2019/12/25

  • 好調なときこそ挑戦のタイミング　デジタル変革へ突き進むソフトバンク

    　デジタルを力に、ソフトバンクの法人事業が大きく変革しようとしている。強みとしてきた大企業相手の対面営業に加え、中堅中小にもリーチすべく、Arm Treasure Dataをデータ基盤にAdobeとMarketoを駆使して営業担当者が介在しないデジタルセールスにも力を入れていく。同時に、インサイドセールスにベテランの元営業パーソンを配置するなど、人的資産の活用も興味深い。「好調なときにこそ新しい手を打たなければ」と熱く語る、法人事業を率いる藤長国浩氏に、データドリブンなBtoBマーケティングと営...

    22
    2019/11/25

  • V字回復を実現　マーケティングに活路を見出した丸亀製麺の体制改革

    　讃岐うどん専門店「丸亀製麺」が、V字回復を遂げている。国内800店舗以上に急成長しながら客足が停滞していた状況を、社内のマーケティング体制の改革と、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン復活の立役者として知られる森岡毅氏が率いる刀（かたな）との協業によって、1年あまりで打破した格好だ。コアファン向けのプロモーションを改め、「ここのうどんは、生きている。」とのコピーで客層の裾野を拡大。同ブランドを擁するトリドールホールディングスの創業社長である粟田貴也氏に、直近1年の戦略と奔走を聞いた。

    196
    2019/10/25

  • 「憧れを身近に」して売上3倍に　ゴディバ ジャパンが挑むデータドリブン経営

    　高級チョコレートの代名詞といえば、ゴディバ。近年はそのイメージを寸分も損なわないまま、ゴディバ ジャパンではコンビニエンスストアをはじめとして販路を拡大し、この7年で売上を約3倍の400億円まで伸ばしている。この立役者であるジェローム・シュシャン社長が、会員データの活用を中心にさらなるデジタル化を推進するべく、この5月にCDOとしてアマゾンジャパンやジョンソン・エンド・ジョンソンなどで手腕を振るってきた宮野淳子氏を招聘。両氏に、ブランド維持と販路拡大の両立について、またデジタル化の構想について...

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    2019/09/25

  • 老舗メディア「スポニチ」が挑む　デジタルビジネスモデル構築

    　今年5月1日、江端浩人氏がスポーツニッポン新聞社のCDO（チーフ・デジタル・オフィサー）・特任執行役員に就任した。2月に70周年の節目を迎えた同社は、昨年より江端氏を外部アドバイザーとし、デジタル時代の新たな新聞の形を模索。紙媒体の特性と、老舗スポーツ新聞ならではの豊富な資産やネットワークを強みに、攻勢をかけていく。「情報の信頼性へのニーズや来年に控える東京五輪も大きな追い風」と語る江端氏に、現在の展望を聞いた。

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    2019/08/26

  • デジタル広告の可能性を追求　DACと博報堂DYデジタルの統合で切り開く道

    　2019年4月、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は博報堂DYデジタルとの統合を発表し、改めて新DACとして活動していくこととなった。両社はこれまでもグループ会社として緊密に協業してきたが、今後は同一の会社として一層のポテンシャルを発揮していく。同社を率いる島田雅也社長は「統合によって人材の数と多様性が広がったことは大きなメリット」とし、今後の方向性についての考えを語る。

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    2019/07/25
1～15件(全38件)
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