Grillは、新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年4月の企業の広告宣伝活動がどのように変化したか、企業のマーケティング・広告・広報担当者への調査を実施した。
6割以上の企業で広告宣伝費が減少
新型コロナウイルスの影響を受けて、昨年と比較して4月の広告宣伝費がどのような状況だったか質問したところ、63.5％の企業が広告宣伝費が減少したと回答。一方、29.9％が変化なし、6.6％が逆に増加したと回答した。
Q．新型コロナウイルスの影響を受けて、昨年と比較して4月の広告宣伝費はどのような状況でしたか？
減少したと回答した企業にどの程度減少したか質問したところ、すべての広告宣伝活動が止まったと回答した企業が32.1％あり、昨年に比べ半減以上となっている企業で見ると85.4％にのぼる結果となった。
Q．（減少した方へ）広告宣伝費はどの程度減少しましたか？
売上規模が小さい企業に広告宣伝費を削減する傾向
昨年と比較して4月の広告宣伝費について、企業の売上規模別で見ると、売上規模が100億円以下の企業の中で、約3割の企業が広告をすべてストップしており、それ以上の売上の企業と比べると非常に高い割合となった。また、1,001億円以上の売上規模の企業においては、広告宣伝予算の減少幅が少ない傾向が見られた。
Q．（減少した方へ）広告宣伝費はどの程度減少しましたか？＜売上規模別＞
オンラインよりもオフラインの広告に影響、イベント減少が顕著
オンライン広告（ディスプレイ広告・SNS広告など）の広告宣伝活動費が半減以上したと回答した企業が80.8％に。一方、オフライン広告（テレビCM・交通広告など）では87.1％となり、オンライン広告よりも減少幅が大きかった。またイベント・セミナー（展示会・記者発表会など）などの活動については、すべて止めたと回答した企業が51.7％にものぼるなど、顕著な減少傾向が見られた。
7割以上が「新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている」
今後の広告宣伝費について、さらに減少するだろうと回答する担当者が59.0％となった。現状の予算がしばらく続くと考える担当者と合わせると、実に95.8％という結果となり、先行きについてまだまだ不安視している担当者が多いことがわかった。
Q．（減少した方へ）今後しばらく自社の広告宣伝費はどのようになっていくと思いますか？
一方で、今後の広告宣伝活動の方向性については、約3割の担当者が手堅い広告手法のみに投資していきたいと考えている一方で、7割以上の担当者では費用対効果の高い新しい広告手法や、新しい手法を模索していく必要性があると回答。多くの担当者が新たな取り組みに対して積極的な姿勢でいることがわかった。
Q．（減少した方へ）5月以降の広告宣伝に関する方針を教えてください
【調査概要】
調査主体 ：Grill
調査対象 ：企業のマーケティング・広告・広報担当者
調査人数 ：334名
調査実施日：2020年4月29日〜4月30日
調査方法 ：Gunosyリサーチによるオンライン調査
【関連記事】
・コロナ影響下で高年齢層が実店舗からECにシフト／巣ごもり消費により娯楽品が伸長【三井住友カード調査】
・動画配信サービスの利用、約半数が外出自粛前と比べ増加と回答／視聴デバイスの多様化が加速【AJA調査】
・消費者の43％が「商品やサービスと引き換えに企業に情報提供したい」と回答【チーターデジタル調査】
・Yext、新型コロナウイルス拡大による検索行動の変容を調査 日本人の検索行動の特徴とは？
・視聴率・視聴量ともに前年を大きく上回る／コロナ禍のテレビ視聴状況をビデオリサーチが調査
