2013年度は2つのテーマパークの入園者数が期初予想を大幅に上回り3000万人の大台を超えた。今後のレジャー市場環境は、可処分所得の高い中高年層の人口増加や、東京オリンピック開催などによる訪日外国人旅行者数の増加などが想定されることから今後も東京ディズニーリゾートのさらなる成長につながると見込んでいる。

　こうした状況を踏まえて、オリエンタルランドグループは「2023ありたい姿」を掲げ、それに向けた最初の3年間として「2016中期経営計画」（2015年3月期～2017年3月期）を発表した。それによると、コア事業（東京ディズニーリゾート事業）の長期持続的な成長を実現するため、テーマパーク事業に10年間で5000億円レベルの投資を実行。これにより、入園者数レベルが2023年までに3000万人レベルとなることを目指す（これは現在から200～300万人レベルの増加となる）。

　また、中高年層の人口増加や訪日外国人旅行者数の増加などのマーケット変化に応じた事業基盤の形成に向けて、テーマパーク価値の最大化を図る。とくに中高年層の人口増加は、ファミリーを中心としたマーケットの成長へとつながる重要な要素と位置付けている。

　さらに、舞浜エリア外での新たな成長に向けた投資を実行し、2023年には新規事業の規模が1セグメントレベルとなることを目指すとしている。

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