チューリッヒ生命は、全国1,000人のビジネスパーソンを対象に、今年で4回目になるストレス関連の調査を実施した。
新型コロナウイウルス感染症の発生前から「働き方」に関する制度が導入されていたと回答したのは3割に。
実際に導入された制度としては「フレックス・時短勤務」（25.2％）が最多に、次いで多かったのは「在宅勤務」（16.1％）。「定年制度廃止（再雇用）」（12.0％）、「育児や介護による離職者の再雇用」（9.5％）といった再雇用に関する制度が導入された企業も見られた。
新しく導入された制度に対するストレスとして最も多かったのは「社内スケジュールが調整しづらいこと」（20.3％）、2番目は「収入が減ったこと」（17.7％）、3番目は「隠れ残業や仕事の持ち帰りがあること」（16.6％）だった。一方、新しく導入された制度に対して、3人に1人（36.0％）がストレスを感じていないことがわかった。
新しく導入された制度に対するストレスを年代別に見てみると、最もストレスを感じていないのは50代、反対に最もストレスを感じているのは20代と、若い世代ほどストレスを感じていることがわかった。
「仕事ぶりの評価がされにくいこと」や「多様な働き方が認められていても上司や同僚に気を使うこと」へのストレスは20代が最も感じており、「収入が減ったこと」、「隠れ残業や仕事の持ち帰りがあること」、「勤務管理・業務管理が厳しくなったこと」へのストレスは30代が最も感じている様子がうかがえる。
今回の調査では、半数（50.0％）が会社の働き方に「新型コロナウイルス感染症」の影響があったと回答。また、新たに導入された制度として最も多かったのは「時差出勤が可能になった」（22.6％）で、そのほかにも「新たに在宅勤務制度が導入された」（19.2％）や「既存の在宅勤務制度の取得条件が緩和された」（14.6％）、「時短勤務が導入された」（12.6％）、「新たにフレックス制度が導入された」（7.2％）などが挙げられた。
調査概要
調査の方法
ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したウェブアンケート方式で実施
調査の対象
アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳～59歳の有職者を対象に実施
有効回答数
1,000人（20代・30代・40代・50代、男女：各125人）
調査実施日
2020年3月27日（金）〜2019年3月30日（月）
