HERPは、HRtechスタートアップ5社との共同で、任意回答企業の従業員を対象に「リモートワーク下での採用活動および労働環境に関する調査」を実施し、レポートを公開した。
リモートワークについて、「全社もしくは大多数で実施をしている」という回答が約80％、「一部で実施している」という回答が約15％と、合計で約95％以上がリモートワークを導入している結果となった。
リモートワークが推奨されている環境下でも、「採用計画を当初から変更していない」は約45％に。「採用計画を下方修正した」という回答が35％、「一切の採用活動を凍結している」という回答が13％と、合計48％が採用活動を縮小。「上方修正している」という回答は約4％に留まった。
採用選考について、面接形態を「全てをオンライン化」が約65％、「一部をオンライン化」が約23％と、大半の企業で採用プロセスがオンライン化されていることがわかった。
「全てまたは一部のオファー面談・オンボーディングをオンラインでの実施」は約80％となった。
リモートワーク下の採用課題としては、候補者との物理的な距離が開いたこと、またオフィスの様子や働いている社員の様子を直に見てもらうなどの対応ができなくなったことから、カルチャーフィット・スキルのジャッジ、オンボーディング、魅力付けに課題を感じる企業が多いという結果になった。
労働環境について、約30％が「何かしらの手当てを実施・もしくは検討」。実施している企業のなかでは1万5,000円以上の手当てを支給しているケースが最も多い結果となった。
約30％の企業が、リモートワーク下での仕事にメリハリをつけるための工夫を行っていることがわかった。
コミュニケーション量の減少に対してオンライン飲み会を推奨している企業もありますが、実際は約半数がオンライン飲み会を実施していると回答しました
本調査は、2020年4月21日〜4月24日、HERP、ヒューマンキャピタルテクノロジー、ミツカリ、YOUTRUST、LAPRAS、ROXX の取引先および任意回答企業を対象に、Webアンケートで実施した。有効回答数は311名。
