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Zoom Phone活用でSQLが増加 ウイングアーク1stが築くユニファイドコミュニケーション基盤

インサイドセールス部門から全社に波及 “ユニファイドコミュニケーション”が生み出す価値

 このインサイドセールス部門へのZoom Phone導入を契機に、現在ウイングアーク1stではコーポレートIT部門主導のもと、Zoom Phoneの全社展開が進んでいる。その際、以前から全社会議用に使用していたZoom MeetingsやZoom Roomsも含めて、コミュニケーション全般をZoom製品に寄せることでシステムおよび業務の最適化を図っている。

 同社ではコロナ禍後もリモートワークを継続することになり、以前からコーポレートIT部門では電話の運用環境を見直す必要性を感じていたという。

「2020年2月に急遽リモートワークを開始するにあたり、全社員にスマートフォンを配布したのですが、その後の運用段階ではランニングコストが膨れ上がっていました。そこで利用実態を見ると、ほとんどが内線通話で、コミュニケーション時には電話よりもチャットやウェブ会議が優先されていたのです。それならばスマートフォンは要らないだろうと感じたのと、インサイドセールス部門での導入対応をきっかけに、内線にも利用できるZoom Phoneへ移行すべきだという思いが固まりました」(國京氏)

 Zoom Phoneを採用した理由は、主にふたつあったという。まずは、社内で複数のウェブ会議ツールを使っていた中で、全社的な会議で使用するのがZoomで全員が操作に慣れていたこと。そしてふたつめは、Zoomが備えるユニファイドコミュニケーションの側面である。

「電話中に資料やメールの確認をしてもらう際などに『今からウェブ会議に切り替えて良いですか?』というやりとりができるようになり、それによって業務効率も高まりました。Zoom Phoneであれば、そのやりとりをパソコン上のひとつのプラットフォームでシームレスに実現できます」(國京氏)

 移行に際しては利用実態を事前調査し、現場の利便性を下げることのないように配慮をしながら進めているとのこと。機種変更のタイミングに合わせて部門ごとに内線・外線をZoom Phoneに置き換えた業務改善の提案を行い、円滑な移行を促しているという。

「利用実態がなくても、スマートフォンがなくなることに対する不安を持つ社員は一定数います。そこで我々が率先して業務改善につながるユースケースを示しつつ、電話をパソコン上のZoom Phoneに置き換えていくメリットを周知していきました。スマートフォンが必要な社員はレンタルも可能という柔軟な措置を取りつつ、Zoom Phoneへの移行を進めています」(國京氏)

 双日テックイノベーションの対応について國京氏は、「導入前には、技術支援の方に運用を見越した高度な質問をした際に的確な回答をもらうことができ、たいへんありがたかったです。導入後のサポートに関しても、レスポンスも良く満足しています」と語る。

 今後は、拠点ごとに従来のPBXをクラウドPBXのZoom Phoneへと移行させていく計画であるとのこと。また、宮田氏をはじめAIの知見を持つメンバーが増えたことで、インサイドセールスが得た顧客情報とAIを連携させ、SQLの継続的な創出や開発・マーケティングへのフィードバックなど、インサイドセールスの価値をさらに高めていくことを目指す。

「そのために、双日テックイノベーションさんには引き続きのサポートや先回りした提案を期待しています。またZoom製品に関しては、スマートフォンから架電する際のUXやAPI連携がさらに強化されると、全社での導入がよりスムーズになるでしょう。双日テックイノベーションさんとZoom社は、パートナーとしてエンドユーザーの要望や期待も連携しているとうかがっています。Zoom Phoneの導入実績が多く、提案の幅も広い双日テックイノベーションさんにこそ、我々の取り組みを後押ししていただきたいですね」と期待を寄せた。

Zoom Phone導入をトータルサポート!スムーズな活用を実現

 最上位Zoomパートナーである双日テックイノベーションが、Zoom Phoneの導入から運用まで、万全の支援体制をご用意。導入検討時は「導入検討支援サービス」として、専任エンジニアも交えて最適なプランや構成を提案し、スムーズな導入を支援します。さらに、自社で導入を進めたい方向けのセルフサービスコンテンツや1,200以上のZoom運用サポート記事を提供しているので、導入後も安心して活用できます。

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この記事の著者

石田仁志(イシダヒトシ)

IT系フリーライター、記者。IT系の業界紙で記者として15年活動、編集部門のトップを経てフリーに。エンタープライズ系からTech系、組込み系まで幅広い領域を取材。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:双日テックイノベーション株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/04/02 11:23 https://markezine.jp/article/detail/51890

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