ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した「リモートワークに関する実態調査」の結果を発表した。
調査結果の主な概要は、下記のとおり。
約2割に、リモートワークの経験
リモートワークの経験がある人の割合は21.0％。業種別に見てみると、「マスコミ・広告・デザイン」がもっとも多く（50.0％）、次いで「環境・エネルギー」（41.7％）、「IT・通信・インターネット」（37.3％）だった。
リモートワークに賛成する理由は、「通勤時間の短縮」
リモートワークに「賛成」する人は50.3％、「反対」する人は6.4％、「どちらとも言えない」と答えた人は39.7％だった。賛成する人の理由は、「通勤時間の短縮」がもっとも多く（63.9％）、次いで「通勤に伴う費用の削減」（48.1％）、「ストレスの軽減」（47.1％）だった。※複数回答あり
リモートワークの課題は、「業務実態の管理がしづらい」
リモートワークに反対する人の理由は、もっとも多く人から挙がったのは「業務実態の管理がしづらい」（43.4％）、次いで「コミュニケーションがしづらい」（35.8％）、「リモートワークのための部屋や通信機器など、環境がない」（30.2％）だった。
約7割が、「緊急時のリモートワークに賛成」
社会的な情勢の変化といった理由により、「緊急時にリモートワーク」となることについて、「賛成」する人は69.3％、「どちらとも言えない」人は26.5％、「反対」する人は2.3％だった。
6割以上が、「リモートワーク導入を発表した企業に対して、印象が良くなった」
直近3カ月の間に、「緊急時対応として、リモートワークを導入、または推奨を発表した」企業を「知っている」人は43.7％。そのうち、62.9％の人が導入企業に対する「印象が良くなった」と回答。一方、「どちらとも言えない」と答えた人は35.5％だった。
4割以上が、「リモートワークは企業を選ぶ決め手になる」
リモートワーク制度の有無が、その企業で働く決め手となるかを聞いたところ、16.9％が「そう思う」、28.2％が「どちらかというと、そう思う」と答え、45.1％が好意的な要因になると考えていることがわかった。一方、33.0％が「どちらとも言えない」、12.0％が「どちらかというと、そう思わない」、9.9％が「そう思わない」と回答した。
調査概要
- 調査名：リモートワークに関する実態調査
- 調査期間：3月23日（月）～3月27日（金）
- 調査対象：会社員である20歳から59歳の男女1,065名
