NRIセキュアテクノロジーズは、2021年10月から11月にかけて、日本、アメリカ、オーストラリア3ヵ国の企業計2,653社を対象に「情報セキュリティ実態調査」を実施した。
3ヵ国ともに7～8割が、アフターコロナもテレワーク継続と回答
テレワークを実施している旨を回答した企業の割合は、日本では78.7％、アメリカでは48.3％、オーストラリアでは44.7％であった。これらの企業に対して、今後の構想や見通しを尋ねると、「COVID-19が落ち着いた後も原則テレワークを続ける予定」あるいは「COVID-19が落ち着いた後は、テレワークとオフィス出社を組み合わせる予定」と回答した割合を合算すると、日本で70.1％、アメリカで78.5％、豪州で77.0％であった。いずれの国においても、テレワークとオフィス出社を組み合わせるハイブリッド型の働き方を想定した割合がもっとも多く、コロナ禍収束以降もテレワークを柔軟に活用する傾向が続くことが予想される。
