freeeは、500名以下規模の人事・総務部門438人を対象に「社宅制度に関する調査」を実施した。
約9割が「組織運営において福利厚生が重要」と回答
「組織運営において福利厚生は重要か」という設問に対して、「そう思う」「まあそう思う」と、「重要である」旨を選択した回答者は全体の89％であった。
「福利厚生を充実させていくべき」は半数以上
福利厚生を「もっと充実させていくべきだと思う」という回答は全体の56％と過半数であった。他方で、「現時点である程度十分だと思う」という回答は38.4％であった。
75.1％が「福利厚生は仕事へのやる気（モチベーション）に効果アリ」と回答
福利厚生の充実が社員にどのような影響を及ぼすかを尋ねる設問では、「仕事へのやる気（モチベーション）」という回答が75.1％と最多で、次いで「健康維持」が47％、「勤続年数」が41.1％と続いた。
住宅関連の補助「採用に良い影響がある」が7割超え
住宅関連の補助と採用の相関性を尋ねる設問では、7割以上が「良い影響がある」と回答したほか、既存社員の離職防止やモチベーションアップに影響する旨の回答は65％であった。なお、住宅関連補助の実施は54.6％と約半数という結果に。
調査概要
- 調査対象：500名以下規模の人事・総務部門に所属する会社員438名
- 調査実施日：2022年4月6日～8日
