ソフトブレーン・サービスは、オンライン時代の社長の購買に関する調査を実施。その結果を発表した。
- 調査概要：社長の購買に関する実態調査
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2022年6月2日～同年6月3日
- 有効回答：コロナ禍に有形商材・無形商材どちらも購買・発注経験のある経営者102名
- 実施機関 ：株式会社IDEATECH
コロナ禍（2020年4月以降）において新規に購買検討を開始し、100万円以上の購買決定をしたことがあるかたずねた。40.2％が「ある」、59.8％が「ない」と回答した。
購買決定時の立場について、92.7％が「最終意思決定者」、7.3％が「検討推進者」であった。
新規で100万円以上の購買決定をした対象について、90.2％が「有形商材」であった。
購買検討に向けた情報収集手段は「ネットでの情報収集（資料請求等）」（53.7％）がもっとも多く、「営業担当者からの営業」（43.9％）、「知人紹介」（34.1％）が続いた。
「営業担当者からの電話」「営業電話」で情報を収集した回答者に対し、営業担当者とオンラインではなく直接リアルの面談をした上で購買決定に至ったものの最少金額をたずねた。「1,000万円以上」が27.8％、「100万円未満」が22.2％、「100～300万円未満」が22.2％となり、また、半数以上が300万円以上の購買決定をしていた。
100万円以上の購買決定をする際に比較検討する社数について、「3社」が20.6％、「2社」が28.4％となった。
比較検討する際、「価格」「品質・ニーズとの適合」「納期・供給」以外にもっとも重要視する選定基準をたずねた。「サービス対応・柔軟性」（41.2％）が最多となり、「営業の対応」（25.5％）が続いた。
会社としての購買決定に際し、目指すことを実現するための「目的志向」と、リスクを回避するための「問題回避志向」のバランスはどちらが強いかたずねた。「5対5」（31.4％）がもっとも多く、「6～7対4～3」（23.5％）が続いた。また、計47.0％が「問題解決志向」より「目的志向」が強いと回答した。
