ソフトブレーン・サービスは、コロナ禍に有形商材・無形商材どちらも購買・発注経験のある部長108名を対象に、部長の購買に関する実態調査を実施。その結果を発表した。
- 調査概要：部長の購買に関する実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2022年7月11日～同年7月11日
- 有効回答：コロナ禍に有形商材・無形商材どちらも購買・発注経験のある部長108名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
調査結果
コロナ禍（2020年4月以降）において、新規に購買検討を開始し、100万円以上の購買決定をしたことがあるかたずねた。「ある」が64.8％、「ない」が35.2％という回答になった。
「ある」と回答した人に対して、購買決定時の立場をたずねた。「最終意思決定者」が78.5％、「検討推進者」が18.6％という回答になった。
「ある」と回答した人に対して、有形商材と無形商材どちらを購買したかたずねた。「有形商材」が80.0％、「無形商材」が20.0％という回答になった。
「ある」と回答した人に対して、購買検討に向けた情報収集手段をたずねた。「ネットでの情報収集（資料請求等）」が38.6％、「オンラインセミナー参加」が22.9％、「営業担当者からの営業」が20.0％という回答になった。
