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定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第27号（2018年3月号）のテーマは、「テクノロジーで再興するアパレル業界」です。昨今アパレル業界の不振は根強く、多くの企業で苦戦が続いています。そんな中で、テクノロジーとデジタルを活用し、顧客のニーズを掴んで先手を打っている企業に陰りは見えません。
定期誌『MarkeZine』第27号（2018年3月号）では、積極的にテクノロジーを取り入れ事業を成長させているアパレル系企業に注目。特集はメガネスーパーの川添隆氏によるオムニチャネル化を実現する体制作りの解説から始まり、ライフスタイルアクセントが繰り出すブランド・Factelier（ファクトリエ）の応援経済という考え方、そしてネットで顧客と直接売買するオンラインSPA（製造小売業）で注目を集めるFABRIC TOKYO（ファブリック トウキョウ）の戦略に、アパレル業界再興のヒントを探ります。
また、巻頭にはパナソニック コネクティッドソリューションズ社の山口有希子氏が登場。事業戦略と密接に結びついたマーケティングのあり方についてお話をうかがいました。他にも人気連載も多数掲載しております。
2018年3月に創業100周年を迎えたパナソニックは、2017年4月にBtoB事業を担う社内カンパニー、コネクティッドソリューションズ社を設立し、BtoBシフトを強力に進めている。12月には同社にマーケティングを統括するエンタープライズマーケティング本部が新設され、そのリーダーに数多くの企業でBtoBマーケティング、PR部門を率いてきた山口有希子氏が就任した。パナソニックが重視する、そして山口氏が自身の経験からも重要だとする「事業戦略と密に結びついたマーケティング」について、お話しいただいた。
アパレル企業のECやオムニチャネル化は、取り組みの進展に差はあるが、以前より確実に危機感が増している。テクノロジーが発展し、Web接客ツールや決済サービスなども豊富に登場しているが、それらを使いこなして成果を上げている企業より、いまだ手をこまねいている企業のほうが大半のようだ。アパレル企業のオムニチャネル化を実現する体制づくりとデジタル活用について解説する。
製造原価率50％以上という脅威の設定で、メイドインジャパンの高品質な製品を世に送り出している「Factelier（ファクトリエ）」。高い技術を誇る全国の縫製工場と直接契約して販売する、日本初のファクトリー直販ブランドとして2012年に誕生し、苦節の立ち上げ期を経て今では評判が評判を呼び多くのファンを抱えている。経済界も注目する創業者の山田敏夫氏は、厳しいアパレル業界の風雲児として、また熱い志をもって道を切り拓く起業家として、メディアにも多数登場している。山田氏は、今この時代にファクトリエが支持される理由をどのように考えているのだろうか？
今、アパレル業界で注目されているビジネスモデルがある。それが、ネットを使って顧客と直接売買するオンラインSPAだ。アパレル不況と言われる中、30代の若い顧客を中心に売上を伸ばしている秘策はどこにあるのか。国内オンラインSPAの旗手であるFABRIC TOKYO 代表取締役社長CEOの森雄一郎氏に聞いた。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回はトレンダーズの前原理央氏を紹介する。学生時代、ネットを通じて自分の世界が広がることを体験した前原氏。好きなことを発信する楽しさや人のつながりを作り出すネットの力に興味を抱き、現在はインフルエンサー・マーケティングに注力する。インフルエンサーがもっと活躍できる世の中にしたいと語る前原氏に、その描くビジョンを聞いた。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は勝ち組と言われた日本のコンビニエンスストアの戦略の危うさを指摘。その一方で、米国の流通業の代表格であるWalmartが、何に投資することで成長を持続しているのかを解説し、流通企業が生き残るカギを探る。
話題の書籍のダイジェスト版を紹介する連載「Book Navigator」。今回は『大量生産品のデザイン論』（佐藤 卓 著、PHP研究所／PHP新書、2017年12月）を取り上げます。
Webサイトのアクセスを増やす方法論の多くは、SEOやソーシャルメディア、リスティング広告など、Web上で完結しています。しかし、私たちの生活範囲を見渡してみると、ポスターやチラシ、テレビCMなどのWeb以外のメディア（以下「従来型メディア」）にもWebサイトの案内がたくさん掲載されていることに気づきます。LINEやTwitterのアプリ、iOS11の標準カメラ・アプリでも読み取れるようになったQRコード、他にも、WebサイトのURL、検索キーワードなどが、従来型メディアにますます掲載されるようになった印象もあります。これは普段Webに接触することが少ない層、接触していても特定のWebサイトしか見ていない層を呼び込むためのアクションであることは容易に想像がつきますが、果たしてこれらのような経路で、Webサイトに新規でアクセスする人々はどれくらいいるのでしょうか。