SmartHRは、 20代～60代の企業で働く男女590名を対象に「働き方改革と紙を使った作業の実態」調査を実施した。
勤めている会社での働き方改革の具体的な実施施策を尋ねると、「残業時間の削減」（52.5％）がもっとも多く、 「テレビ会議システムの導入」（46.4％）、 「ノー残業デーの導入」（40.0％）と続いた。
働き方改革の施策が行なわれてもなお、 紙を使った作業「紙対応」の作業量が多そうな職種を尋ねると、人事や労務、 総務といった、 いわゆるバックオフィス職との回答が、営業職や他の職種よりも上回った。
調査対象社のうち、人事労務職に従事する人（n＝185）を対象に、 とくに負担に感じる「紙対応」作業を尋ねると、 「年末調整作業」が29.7％で最多となった。
本調査は、2018年9月21日～2018年9月24日、20代～60代の有職者590名を対象にウェブアンケート調査で実施した。
