リクルートホールディングスは、リクルート傘下の完全子会社（同社の孫会社）の組織再編を行うことを発表。
リクルート傘下の完全子会社は、2012年にリクルートHDの中核事業会社・機能会社として設置された。2018年4月からリクルートは、メディア&ソリューション事業の統括会社（中間持株会社）となり、Air BusinessTools（旧名称:Airシリーズ）などによる中小企業の業務・経営支援サービスに取り組んできた。
各中核事業会社・機能会社が、培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産をリクルートに集約し、さらなる提供価値の向上と新しい価値の創造による社会への貢献を目指すため、リクルート傘下の完全子会社である主要な中核事業会社・機能会社をリクルートに統合することが最適であるという判断に至ったという。
2021年4月を目途に主要7社を中心にリクルートに統合予定。新しい組織体制の決定に先立って、2020年4月を目途に各社の商品部門およびスタッフ部門を統合する予定。統合後は事業3要素（商品力・営業力・人材育成）の強化を図り「次の10年を担う事業の育成強化」に取り組んでいく。
