クラウド営業支援ツール「Senses（センシーズ）」を提供するマツリカは、企業の営業活動のリモートワークに関する調査を実施した。
調査対象の88.4％が所属する営業組織でリモートワークを行っていることがわかった。
新型コロナウイルス感染症対策の影響で商談機会数は「減ってきている」と感じる人が84.1％に。
商談の機会が減る中で、取り組んでいる対策としては「オンライン商談」が最多となった。
営業活動のリモートワークで使用しているツールは、「Web会議ツール（87.7％）」、次いで「チャットツール（66.8％）」の順となった。
営業活動のリモートワーク化で感じる課題として、最も多かったのは「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通（44.9％）」、次いで「案件情報や営業活動の共有・可視化（39.6％）」、「案件を進める上で必要な他部署との連携（34.8％）」となった。
同じ質問について回答者層別の集計を見ると、経営・管理者層では「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通（44.4％）」がトップだが、営業担当者層では「他部署との連携（38.7％）」に課題を抱える人が最多だった。
営業活動のリモートワークにより、生産性が上がったと感じる人は全体の23.4％に。最も多い回答は「どちらともいえない（54.7％）」であり、「下がった（18.7％）」、「とても下がった（3.3％）」とあわせると、76.7％の人が「生産性が向上したとはいえない」となった。
営業活動のリモートワークについて、良かった点、困っている点（自由記述）では、下記の回答が多く見られた。
良かった点
- 時間の有効活用ができる
- 作業を遮られることが減り、業務に集中できるようになった
困っている点
- リモートワークを行う設備が不十分（自宅でのインターネット接続環境、所属企業のセキリュティ問題等）
- 顧客がオンライン商談に対応できないことがある
- 業務負担が増えた（報告業務、連絡業務が増えた等）
本調査は、企業の経営者層、営業部門の管理職・マネージャー、営業担当者等 233名を対象に、2020年4月20日〜4月24日、オンラインでのアンケート方式でマツリカが企画・実施した。
