オンライン英会話サービス事業を行うレアジョブは、グローバルに展開する企業の従業員885名を対象に、従業員の英会話力とグローバルに働くことに関する意識調査を実施。その結果を発表した。
同調査の主な結果は次のとおり。
「ビジネスレベルの英会話力がある」15％ 必要な英会話力を持つ人材が大幅に不足
業務における英会話力について、必要不可欠という回答が40％となる一方で、ビジネスレベル以上の英会話力があるという回答は15％にとどまり、実務で必要とされる英会話力に対し、必要な英会話力を持つ人材が不足していることが明らかになった。
従業員の英会話力の必要性、人事担当者と現場間で大きな認識ギャップが存在
業務において英会話が不可欠と認識している従業員は40％であるのに対し、人事担当者は自社の従業員の15％にのみ英会話が必要と認識していた。また、英会話学習の意欲があると回答した従業員は85％に対し、人事担当者は自社の従業員の31％が英会話学習意欲があると回答した。人事担当者は、現場における英会話力の必要性や、従業員の英会話の学習意欲を過少に見積もる傾向にあり、双方の認識が大きくかけ離れていることが判明した。
グローバル展開の必要性理解は9割 グローバル人材になる意思は半数、すでにその自覚があるのは1割未満に
グローバルに活躍することが必要だという理解は90％ありつつも、自身がそのような人材になる意思があるのは半数、その能力を有すると考えるのは、10％に満たない結果に。人事担当者にとって、いかにグローバルに活躍する意志や能力のある人材を増やしていくかが課題となっているといえる。
調査概要
- 調査対象：法人契約にて同社サービスを利用中/過去利用していた企業の従業員（2020年4月時点）
- 回答数：885名（10社）
- 調査期間：2020年2月～2020年4月
- 調査方法：インターネット調査
