※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます
定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第33号(2018年9月号)のテーマは、「BtoBマーケティングの新潮流」です。BtoB企業にもマーケティングが必要だ、マーケティングオートメーションが重要だ、コンテンツマーケティングが有効だ、と言われるようになってしばらくが経ちます。現実には営業が強くマーケティングに懐疑的な企業と、組織改革を含めて積極的に取り組む企業の二極化が進んでいます。特集では、どのようにしてマーケティングで成果を上げればいいのか、カスタマーサクセスとは何かといった要点を、シンフォニーマーケティング、セールスフォース・ドットコム、HDE、フィードフォースの先駆者たちにたずねました。
また、巻頭インタビューでは日本アドバタイザーズ協会(JAA)を訪問。昨年より日本でも表出した「広告の信頼性」を取り巻く一連の問題は、広告主企業にとって喫緊の課題です。「メディアの信頼性は間違いなく広告の信頼性につながっている。広告主企業が当事者としてもっと意識を高める必要がある」と語るのは同協会 専務理事の鈴木信二氏。広告主としての姿勢を聞きました。他にも人気連載も多数掲載しております。
昨年より日本でも表出した「広告の信頼性」を取り巻く一連の問題は、広告主企業にとって喫緊の課題となっている。デジタル広告が当たり前のように生活に密着している中、また若年層へのリーチが難しくなっている中で、日本アドバタイザーズ協会(JAA)では他の業界2団体とともに、デジタル広告の信頼性を担保する仕組みの構築について協議している。2016年より同会の専務理事を務める、味の素出身の鈴木信二氏は「メディアの信頼性は間違いなく広告の信頼性につながっている。広告主企業が当事者としてもっと意識を高める必要がある」と語る。
マーケティングオートメーションという言葉が日本で聞かれるようになって数年が経ち、ツールや成功事例も出そろった段階だ。しかし、着実にマーケティングを推進しているBtoB企業がある一方で、いまだに二の足を踏んでいる企業も少なくない。米国を起点とする30年近いBtoBマーケティングの変遷を踏まえて、伝統的に営業が強い日本企業が成果を上げられる策について解説する。
BtoBマーケティングで「カスタマーサクセス」に熱い視線が注がれている。売って終わりの売り切り型からサブスクリプション型というビジネスモデルの変化により、顧客と良好な関係を継続すること、顧客側で想定していた成果が出ていること(成功)が重要になっていることが背景にある。カスタマーサクセスとは何か、その定義から組織づくりまでを解説する。
いま、インサイドセールスに関心を持つBtoB企業が増えている。これまでBtoBの営業スタイルは、マーケティングが大量のリードを集められるだけ集め、その中から営業が確度の高い見込み顧客を選ぶことが一般的だった。これに対しインサイドセールスの役割は、リードを案件になるまで育て、それを営業が引き継いで商談化すること。これにより、機会損失や失注のリスクが削減されるが、その一方でインサイドセールスという新しい営業スタイルの確立や定着に悩む企業も多い。いち早くインサイドセールス部隊を立ち上げ、成果を上げているHDEの水谷博明氏とフィードフォースの小林右京氏が、インサイドセールスについて語り合った。
10代を中心とするスマホネイティブ世代は、利用するサービスだけでなく、コミュニケーションも他の世代と異なる。特徴的な動画の使い方やコミュニケーションの傾向を中心に、マーケターとして注目すべきポイントを解説する。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、Twitter Japanの杉本杏菜氏を紹介する。Twitterの日本市場進出に早い時期から関わってきた杉本氏。現在は、Twitter広告のマーケターとして企業向けのイベントやTwitterトレンド大賞を手がけるなど、幅広く活躍中だ。Twitterの成長とともに歩んできた自身のキャリアを振り返っていただいた。
2060年には30億人近くになる見込みの「ムスリム市場」。市場全体を俯瞰しつつ、ムスリム消費者の人気を勝ち取っているブランドの最新動向に迫る。
「イマドキの若者の気持ちがわからない……」このような悩みを抱えているマーケターも少なくない。本稿では、若者の中でもより流行や時代の空気への感度が高い15~24歳の若年女性「イマドキ女子」に着目。どうしたら若者にメッセージを届けられるのか、データからヒントを読み解く。
近年のデジタル技術の発展やスマートフォン等の普及により、企業はこれまで以上に大量・詳細なデータをマーケティング活動のために収集・活用することが可能になってきた。従来の標本データによるマーケティングの意思決定に対してビッグデータは大きな衝撃を与え、さらにAIなどの進化によってデータ活用法も新たな局面を迎えている。一方、各所で報道されているように、企業における個人情報の取得・利用方法をめぐる問題や、情報漏洩などの事件もしばしば大規模なレベルで発生しており、生活者の関心は高そうだ。個人情報の活用と保護については、直近では日本における改正個人情報保護法の施行(2017年)や、EUにおけるGDPR(一般データ保護規則)の施行(2018年)のように、法制も変化している。 こうした中、企業における個人情報の活用と適切な取り扱いという視点を中心として、日本の生活者の「個人情報の提供」に対する意識を分析する。本稿では、2018年7月に全国20〜69歳の計1,000人に実施したWeb定量アンケート調査結果をもとに検討する。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は店舗投資から、オンライン上の顧客獲得へ投資をシフトさせるウォルマートの意図を紹介する。
「デジタルと言いつつ、イベントからテレビCM、新聞原稿までなんでもやっています」と語る、電通のプランナー尾上永晃氏。移り変わりの速いデジタル上での流行を捉える冷静な観察力を持ちつつ、好きなものに対する熱量は底知れない。企画に、どこか人間らしさを忍ばせる尾上氏の思考に迫った。
シェアリングエコノミーとは、モノ・場所・労働力などの遊休資産を、インターネットのプラットフォームを介して共有する仕組みのこと。国内市場規模は2020年までには600億円まで拡大する見込みだ(矢野経済研究所調査)。あらゆる資産を共有する「シェア」の思考や消費スタイルの広がりは、世の中にどんな変化をもたらすのだろうか。