NTTデータは、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に「働く人のメンタルヘルスとサービス・ギャップの実態調査」を実施した。
調査結果概要
- 約2人に1人において精神的健康度が低く、うつ病や不安障がいなどの精神疾患を発症するリスクが高いことが判明。そのうち、新型コロナウイルスのまん延以降、ストレスや悩みが増加したと回答した人は6割であった。
- とくに新型コロナウイルスのまん延以降にストレスや悩みが増加した人は、長く企業に勤め、テレワークを定期的に行える環境におり、同居者もいる40-50代であった。
- 相談窓口の利用率は3割程度と低く、サービス・ギャップが生じている。相談内容が周囲に漏れるのではないかという不安や相談窓口に携わる専門家やそこで実施される内容がわからないことによる抵抗感、そして相談窓口に対する認知率の低さなどの心理的要因が影響していることが想定される。
- 健康経営の一環で多くの企業がメンタルケアサービスを提供しているにも関わらず、利用されない要因として損失回避や認知不協和、限定注意などの認知バイアスがかかわっている可能性があるため、ナレッジの活用を含め行動科学に基づく行動デザインによりサービス利用を促すアプローチが必要であることが考えられる。
