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大企業の55%が業務部門によるデジタル化に積極的/ドリーム・アーツ調査

 ドリーム・アーツは、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層500名を対象に「デジタル化」に関する調査を実施。その結果を発表した。

調査概要
  • 調査対象:従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員および経営層500名
  • 調査方法:インターネット調査
  • 有効回答数:500名
  • 調査実施日:2022年8月29日(月)~2022年8月30日(火)

調査結果

 業務部門(非IT部門)が自らデジタル化をする取り組みにおける自社の進捗と自身の関わりについてたずねた。その結果、計55.0%が「すでに社内で取り組んでいる」と回答した。

 業務部門によるデジタル化のためにノーコード・ローコードを導入・検討しているかたずねた。その結果、計50.9%で「導入が進んでいる」と回答した。

 業務部門がデジタル化をする取り組みの成果・効果をたずねたところ、39.6%が「成功している」と回答。具体的な成果として「生産性が向上した」(123名)がもっとも多く、「コスト削減につながった」(97名)が続いた。そのほか、「業務部門のデジタル・リテラシーが向上した」(73名)、「業務部門から業務効率化の提案が増えた」(69名)などマインドセットの変化に関わる項目もあがった。

 業務部門自らデジタル化を実施している人の心理をたずねた。「アプリ作成は難しいが、業務をデジタル化するための分析・設計はできそう」(22.9%)がもっとも多く、「ノーコードツールを活用し、アプリを作成できそう」「情報システム部やITベンダーの支援があれば、アプリを作成できそう」(同18.3%)が続いた。

 業務部門自らデジタル化を実施していない人の心理をたずねた。その結果、「スキルがないので、デジタル化に関わることは難しい」(52.9%)がもっとも多くなった。

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MarkeZine(マーケジン)
2022/09/28 06:00 https://markezine.jp/news/detail/57225

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