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定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第32号（2018年8月号）のテーマは、「5年後、マーケティングに関わるテクノロジー」です。マーケティングのデジタル化が推進される中、マーケターは5年後には今以上にテクノロジーと深い関係を構築していなければなりません。5GやAIスピーカー、VR、ARといった新しい技術の他、最新のマーケティングテクノロジーによって顧客にもたらされる体験が大きく変化する可能性があるからです。特集では、マーケターが5年後に備えてテクノロジーとどう付き合えばいいのかを考察。また、既に5年後を見据えて取り組みを始めている企業を取材し、展望を詳しくうかがいました。
また、巻頭インタビューでは吉野屋を訪問。吉野家は老舗のイメージに反して、科学やデータ、新しいテクノロジーには積極的に投資しています。アプリを用いた対顧客のマーケティングのみならず、店頭でもデジタルを活用。経営とスタッフの意識統一を始め、顧客やファンとの共創に取り組む同社の「伝統は革新の連続」とする姿勢に迫ります。他にも人気連載も多数掲載しております。
1899年、日本橋に個人商店として「吉野家」が誕生した。来年は創業120周年の節目の年にあたる。その歴史から老舗のイメージが強いが、近年はテクノロジーへの投資も著しく、アプリなど対顧客のデジタルマーケティング施策とともに、店頭でのデジタル活用にも積極的だ。オペレーションやサービスの仕組みを効率化しながら、顧客に対応するのはあくまで人である点にこだわる。現社長に併走し、「社長の夢実現担当」を自任するCMOの田中安人氏に、ファンに支持されるブランド育成とデジタル化について聞いた。
5年後、確実にこれまで以上にテクノロジー活用が進むことが考えられる。そして、マーケティングのデジタル化が進む今、テクノロジーとの関係は切っても切り離せないレベルまで深くなっているはずだ。そのとき、マーケターはどうテクノロジーを捉え、自社のビジネス、マーケティング施策に取り入れていくべきなのかを解説する。
地図上でピンを刺した場所に配車でき、到着後は一瞬で決済が完了。タクシーの乗車体験を大きく変えるタクシー配車アプリ「全国タクシー」を運営するのは、大手タクシー会社である日本交通を母体とするJapanTaxiだ。同社の理念は、「移動で人を幸せに」すること。顧客の利便性を考えたサービスを実現するため、新しいテクノロジーを積極的に取り入れ自社開発を貫いている。同社がどのように飛躍してきたのか、そして今後の展望についてCMOの金高恩氏に聞いた。
スマートスピーカーの接客や無人店舗、ドローンによる配達など、テクノロジー活用の可能性を秘めている小売業界。しかし、小売業に特化したITソリューションを提供するハンズラボの代表取締役・長谷川秀樹氏は「今こそ、小売りビジネスの本質を考え直すべきではないか」と問いかける。今をEC・スマホの登場に続く3回目の小売り転換期と捉える長谷川氏に、小売業がテクノロジーとともに生き抜くためのアイデアやヒントを語っていただいた。
テクノロジーの進化により、自動運転の実用化が着実に現実のものになりつつある。自動車産業に大きな衝撃を与える一方で、Googleや百度などのグローバルIT企業も着々と開発を進めている。自動運転が実現した未来に、生活者の行動はどのように変化し、メディア接触やマーケティングのあり方はどう変わるのだろうか。新たに生まれる可処分時間やIT企業が参入する狙いについて考える。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、SHIBUYA109エンタテイメントの長田麻衣氏を紹介する。総合マーケティング会社を経て、2018年5月に同社の新規事業「SHIBUYA 109 lab.」の所長に就任した長田氏。around20と呼ばれる若者達の本音を引きだすため、日々奮闘中だ。将来の夢はCMOと語る、長田氏の仕事観とは？
スマホを使っている時に、ふと思い出したように商品をECサイトで“ポチる”。そんな経験をしたことがある読者の方も多いのではないでしょうか。今や様々なサービスがオンラインに置き換わり、お店に行かなくてもモノを買ったりサービスを受けたりできます。特に最近では、これまで実店舗での購買が多かった食品や日用雑貨といった日用消費財までオンラインで買い始める人が増えています。手近で買えるモノまでオンラインで買っているのはどんな人たちなのでしょうか？ また、彼らはどのように情報に接触しているのでしょうか？ 本稿ではそうした生活者の実態に迫っていきます。
ネット通販市場の伸びに対して、運送業界における人手不足が深刻な社会問題として表面化してきており、人々の物流に対する意識が変わりつつある。一方で、大手通販サイトのAmazonでは、年会費を支払ってのプライム会員になれば都度のショッピングでの送料が無料になるような特典を打ち出し、他にもヨドバシカメラでは独自の物流網を構築し「全国送料無料」を打ち出している。送料を無料にすることは、値ごろ感や安心感を顧客に与え、そして多くの顧客を自社サイトへ誘引するための引き金となっていることは想像できるが、ネット通販の利用者は送料が無料であることをどれだけ重視しているのだろうか。また、送料が有料になったとき、果たしてその商品の購入に影響はあるのだろうか。過去1年以内にネット通販を利用した人を対象に調査を行った。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回はミレニアル世代の子どもたちにあたる、ジェネレーションα（アルファ）の特徴を紹介する。
クリエイティブというと、一点突破のアイデアで状況を変えていく機能をイメージしがちだが、緻密なコミュニケーション設計に基づいてアウトプットを組み立てるという方法もある。その道を追求しているのが、今回訪ねたPARTYの中村大祐氏だ。生活者が何を動機にその企画に触れ、どんな体験を得て、どういう気持ちになったらシェアしたくなるのか？ 考え抜かれた施策は多くの人の心を捉え、行動を促している。
