※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報（メールアドレス＆パスワード）でログインいただけます
※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報（メールアドレス＆パスワード）でログインいただけます
定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第45号（2019年9月号）のテーマは、「BtoBビジネスの新戦法」です。今、BtoB企業の戦い方は転換期を迎えています。労働力不足や製品のコモディティ化のあおりを受け、「強い営業力」だけで売り上げを伸ばすことが難しくなっているのです。その一方で、先駆企業では既に、既存の体制から脱却し、ABMやカスタマーサクセス、インサイドセールスなどの最新手法を取り入れる動きが活発です。成功企業の取り組みから、BtoB企業が勝ち抜く術を探ります。
また、巻頭インタビューではゴディバ ジャパン CEOのジェローム・シュシャン氏、CDOの宮野淳子氏が登場します。販路を拡大し、この7年で売上を約3倍の400億円まで伸ばし、右肩上がりの勢いの同社が挑む、データドリブン経営に迫りました。他にも人気連載も多数掲載しております。
高級チョコレートの代名詞といえば、ゴディバ。近年はそのイメージを寸分も損なわないまま、ゴディバ ジャパンではコンビニエンスストアをはじめとして販路を拡大し、この7年で売上を約3倍の400億円まで伸ばしている。この立役者であるジェローム・シュシャン社長が、会員データの活用を中心にさらなるデジタル化を推進するべく、この5月にCDOとしてアマゾンジャパンやジョンソン・エンド・ジョンソンなどで手腕を振るってきた宮野淳子氏を招聘。両氏に、ブランド維持と販路拡大の両立について、またデジタル化の構想について取材した。
近年、マーケティングを取り巻くテクノロジーは増え続け、2019年時点で7,000〜8,000種類あるとも言われている。もちろん、ただ増え続けているだけではなく、なかにはサービスを終了したもの、買収され統合されたサービスなども存在する。本稿では、アンダーワークスが毎年発表している「マーケティングテクノロジーカオスマップJAPAN」における掲載テクノロジーの変化から、BtoB領域におけるトレンド、注目のテクノロジーを読み解く。
2019年1月に刊行された『THE MODEL』（MarkeZine BOOKS）は、2019年7月時点で、アマゾンの「セールス・営業」カテゴリーで1位を記録しているベストセラーのビジネス本だ。著者であるアドビ システムズ 専務執行役員 マルケト 事業統括 福田康隆氏は、自身の経験を基に、BtoB企業が売上（レベニュー）を生み出すプロセスをモデル化し、どんな会社でもこのモデルが適用できるよう、1つひとつのプロセスについて具体的に解説している。そんな福田氏に、企業が「THE MODEL」を実践するためのファーストステップとして理解しておくべき「レベニューモデル」や「顧客ステージの設計」について聞いた。
近年、BtoB領域で注目を集めているマーケティング手法、ABM（Account Based Marketing）。イベントなどで個別に集客したリードをナーチャリングするのではなく、企業単位で取り組むことで効率化を図れるが、組織改編もともなう骨太の改革が必要になることもあり、成功事例はまだ少ないのが現状だ。独立5周年を迎えるVAIOは現在、ABMを含むBtoBマーケティングに本腰を入れており、法人向けPC事業は前年比134％の成長を遂げている。同社マーケティング部長の林裕之氏に、近年のBtoBマーケティングのあゆみと課題を聞いた。
究極のプレゼン資料作成術の実践編として、今回は「事業計画の作り方」をテーマに選定し、当社の過去事例を用いながら、資料作成の効率的な進め方を解説していきます。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、eStreamの高井里菜氏を紹介する。CyberZで、攻めの広報として活躍していた高井氏は、現在、同社関連企業のeStreamにて代表取締役社長を務めている。サイバーエージェントグループ内でも、女性の経営者は異色のキャリア。成長したい、会社に貢献したいと熱意を絶やさない高井氏の仕事スタイルを追った。
「拡張現実（AR）」というと「ポケモンGO」などのゲームを連想する人は多いかもしれない。しかし、大手テクノロジー企業は社会を根底から変える可能性があるとしてARに多大な投資を行っている。その変化はリテール市場にも波及することが考えられる。ARがもたらすリテールの未来とはどのような世界なのか、最新動向から探ってみたい。
本記事では、生活者が未来の生活に対してどのような期待をしているのかを明らかにできるフォーサイト調査に着目。インテージが実際に行った調査事例などを通じて、生活者のありたい姿を見出すメリットなどを解説する。
ライブ動画を視聴しながらインターネット上で買い物ができる「ライブコマース」。新しいEコマースの形として中国でいち早く普及がすすみ、「1時間で200万本の口紅が売れた」、「たった1人の配信者が年間50億円売り上げた」などの触れ込みで、日本では2017年頃から複数のサービスがローンチ、2017年秋に日経トレンディが発表した「2018年ヒット予測100」では「熱狂ライブコマース」という言葉が2位に選出され、日本での普及も大いに期待されている。しかし、今年の5月に「Rakuten LIVE（楽天ライブ）」がローンチされた一方で、「メルカリチャンネル」など複数のサービスが終了した。「ライブコマース元年」から2年経過した現在、「ライブコマース」は人々の生活にどれくらい浸透しているのだろうか。5G時代を目前にして、ライブコマースは拡大していくのか、それとも限定的な普及に留まってしまうのか。当調査では、「ライブコマース」の現在地を捉えるべく、全国15歳（高校生以上）〜49歳の男女1,000人を対象にアンケートを実施した。
学生時代に自身でプロダクトを作るも世に広まらず失敗に終わる。その経験から「社会へサービスを広げる方法」を学ぼうと電通に入社した、一風変わった経歴を持つCDC プランナーの葛原健太氏。入社後に自ら開発したWebツールが話題になったことで、SNS上で話題を作る企画の依頼が舞い込むようになり、日清食品「どん兵衛」や大正製薬「リポビタンD」などのプロモーションを手掛けた。そんな葛原氏の考えるSNS上で話題になる企画作りのポイントとは。
