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定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第57号（2020年9月号）のテーマは、「脅威を機会に変えるBtoBビジネス」です。多くのBtoB企業では、営業・マーケティングのプロセス改革を迫られています。ウェビナーやオンライン商談などのオンライン上の顧客接点の強化に、早急に向き合い、成果を出すためには、どんなコツが必要なのでしょうか？ 特集を通して、驚異に立ち向かうために役立つ先進的な企業事例やデータを紹介します。そして、巻頭インタビューでは、Facebook Japan 代表取締役の味澤将宏氏を訪問。FacebookやInstagramにおける数々のコミュニティが多くの人の拠りどころとなる今、同社の事業の舵取りやビジョンに迫ります。他にも多数人気連載を掲載しております。
2020年1月に味澤将宏氏がFacebook Japan代表に就任して以降、図らずもその舵取りはコロナ禍という誰も想像し得なかった状況下で展開されることとなった。人と人とが物理的に距離を取らなければならない事態に、FacebookやInstagramにおける数々のコミュニティが多くの人の拠りどころとなる傍ら、同社は地方自治体への支援やコロナ禍における事業方針および新機能の発表など、精力的に活動している。その根底にある考えと、企業や自治体そして生活者をどう支えていくのか、味澤氏が語った。
新型コロナウイルス（COVID-19）の影響により、企業の営業とマーケティングに大きな変化が起きている。そんな中、企業にマーケティングソフトウェアを提供するHubSpotが、顧客データをもとにCOVID-19のマーケティング・営業活動へのインパクトを調査した。本記事では、同社の日本法人で共同事業責任者・シニアマーケティングディレクターを務める伊佐裕也氏がその結果のサマリーを紹介。今後企業に求められるアプローチも明らかになった。
企業規模が大きくなればなるほど、課題となるのはマーケティング部門と営業部門との連携だ。その課題をものともせず、両部門が連携してコロナ禍でもリード獲得から商談化、受注までのプロセス連携を着実に進めているのがNECだ。開催できなくなったリアルイベントの代わりに、実施したオンラインイベントでは6倍のリード、4,300件を超えるSAL（Sales Accepted Lead）を創出するなど、成功事例を作りつつある同社の取り組みに迫った。
コロナ禍においても順調にサービス拡大をしている領域として挙げられるのは、バックオフィス関連のBtoB向けSaaSだ。人事や総務、経理などコロナ禍でも通勤することを強いられてきた職種向けのSaaSに対する関心は高まり、好調なサービスをよく見かける。今回はその中でも電子契約サービス「クラウドサイン」を提供する弁護士ドットコムで営業統括をしている田口氏と広報PRを担当する渡邊氏に、同社のコロナ禍におけるマーケティング戦略を聞いた。
SEO対策に戦略的に取り組み、賃貸関連のキーワードにおいて直近1位率が80％前後を推移しているという、不動産ポータルサイト『SUUMO』。本稿では、SEOの順位を上昇させ、また維持していくためにリクルートが築き上げた「体制」と「環境」について解説します。
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、オプトデジタルの野呂健太氏を紹介する。NTTドコモ、損保ジャパンと、日本の伝統企業で、新規事業の立ち上げやデジタルシフト施策を推進してきた同氏。その経験を活かし、今年4月には、オプトデジタルの代表取締役に就任した。「自身のパッションの源泉は、世の中に爪痕を残すこと」と語る野呂氏に、大企業で積み重ねたキャリアの活かし方を聞く。
グラフィックデザイナーやプランナーなど、様々な職種で企画・制作に携わってきた山中雄介氏は、2019年6月にプロデューサー／クラフトディレクターとしてエグゼキューション・カンパニーの米を設立。「与えられた範囲の中で答えを探すのではなく、クライアントの課題発見・再定義から寄り添える存在でありたい」と語る同氏に、課題解決につながるクリエイティブ作りのポイントを聞きました。
注目のマーケターたちが自身の経験に基づき発見したBtoBマーケティングの核心を３回ずつ綴っていくリレー連載。本稿では、オンラインにおけるコンテンツ発信を強化したい企業に向けて、LEAPTの戸栗頌平氏が解説する。
マーケターの業務には人による“判断” が欠かせない。しかし人材には限りがある中で、デジタルツールを用いてその“判断” を削減していくために注目されている技術が深層学習だ。実はマーケティング業務においても、既に一部で深層学習の利活用が進んでいる。ここでは“人による判断を深層学習で置き換える”ことをテーマに、マーケティング調査領域下での深層学習を用いた研究例を紹介していきたい。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は、今年稼働し始めたばかりの「カリフォルニア州消費者プライバシー法（California Consumer Privacy Act／CCPA）」の「2.0版」とされる、「カリフォルニアプライバシー権利法（California Privacy Rights Act／CPRA）」を取り上げる。
20周年を迎えたホテル・旅館の予約サイト「一休.com」は、2020年7月にUIを一新。背景にはユーザーの検索ニーズの変化、そしてユーザーファーストの同社の戦略があった。
